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本誌は、東京商工リサーチ(以下、TSR)の「『役員報酬1億円以上開示企業』調査」に名を連ねた411人全員の最終学歴を調べ、大学別に集計、ランキング化した。調査をおこなった情報本部情報部の坂田芳博氏が言う。

 

「今年は上場企業211社、411人の役員が1億円以上の報酬でした。’10年の調査では166社289人。今年で6年めですが、景気回復の影響で、会社数、人数とも過去最高となりました」

 

そしてやはり……というべきか、トップに輝いたのは東大の53人。TSR調査で11人がランクインしたファナックでは、なんと6人が東大卒。2位の慶大(52人)が文系の強さを発揮しているのに対し、東大は理系の強さが、1位を獲得する理由となった。

 

ちなみに、最多の22人がランクインしたのは三菱電機。東大・京大・旧帝大や早慶など、高偏差値大学の出身者がまんべんなくランクインしている。

 

注目すべきは、4人を輩出した小樽商科大(20位)だ。北海道の国立大で、知名度はなくても、「就職ランキング」では上位に挙がる名門。ダイキン工業の十河(とがわ)政則氏(ランキング77位・報酬額2億400万円・以下同)、SBIホールディングスの中川隆氏(301位・1億2,000万円)など、「稼ぐ力」を証明した。

 

一般的に外部から招聘した役員の学歴は高い傾向にある。その最たる例が武田薬品工業の山田忠孝氏(7位・9億800万円)だろう。スタンフォード大で歴史学を学んだ後、ニューヨーク大の医学部を主席で卒業、米国で医師や実業家として活躍したのち、同社の役員となった。

 

一方、最終学歴が高校の人が17人(4位)にのぼるのは、創業者に学歴は関係ない証しだ。コメリの捧(ささげ)賢一氏は新潟県立加茂農林高校卒。’52年に米利商店を創業し、一代で総店舗数1,173店舗の巨大小売りチェーンを築き上げた。

 

また新興企業は、学歴に関係なく出世する可能性を秘めている。光通信の玉村剛史氏(50位・2億5,100万円)は國學院高校卒業後、創業3年めの同社に入社。重田康光会長の右腕として活躍し、社長に上りつめた。

 

「極論をいえば、役員報酬は1億円だろうが100億円だろうがかまいません。大切なのは、株主や銀行、社員にその金額を払う理由を説明して納得してもらえるかどうか。会社が赤字や無配当なのに、報酬を1億円もらっている役員もいますが、これには誰も納得しないでしょう」(前出・坂田氏)

 

高い報酬には、それに見合った高い能力が求められるのだ。

 

(週刊FLASH8月18・25日号)

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