専門医が指摘「5年生存率の数字にトリックが…過剰治療に注意」

「がんには検診が有効ながんとそうでないがんがあります。ですから、検診して早期発見しさえすればよいということでもないのですが、日本の医療はいつまでも『早期発見・早期治療』をスローガンに掲げています。実はこの概念は世界の基準から見ても30年以上遅れているのです」

 

日本医科大学武蔵小杉病院・腫瘍内科の勝俣範之医師はこう話す。検診が有効ながんか無効ながんかを決めるのはがんの進行度合いによるという。

 

「がんの種類というのはがんが成長するスピードによります。『急速がん』は定期的に検診をしていても、成長が早くて見つかりにくいがんです。『毎年検診していたのに見落とされた』という場合は、このタイプのがんでしょう。急速がんには、急性白血病などの血液腫瘍や一部の固形がん(胚細胞性腫瘍、炎症性乳がん、すい臓がんなど)があります」(勝俣先生・以下同)

 

検診をしても見つからないことが多いため、急速がんは検診が有効とは言えないという。

 

「一方、『超のんびりがん』は、進行するスピードが10年単位と非常にゆっくりとしたペースで成長するタイプ。『進行しないがん』は、がんがそれ以上大きくならないか、あるいは死滅していくタイプで、いわば、これは治療しなくていいがんと言えます。前立腺がん、甲状腺がん、乳がん(一部)などがあります」

 

超のんびりがんや進行しないがんの場合、治療しなくてもがんが大きくならないか、大きくなったとしても、患者はそれ以外の原因・理由で死を迎える。これも検診には適さないというのだ。

 

「このがんのタイプのうち、のんびりがんは、放置しておくと1年から数年で大きくなって死に至るタイプで、唯一、定期的な検診の恩恵を受けるタイプです。しかし、残念ながら、現状では検診でがんが発見された時点で、それがどのタイプなのかは、誰にも分りません。部位でも特定することもできません。ですが、検診でがんの疑いが出ると、精密検査を受けることになり、がんと判明すると治療に入ります。非進行性のがん(超のんびりがんや進行しないがん)であっても同じです。そして、非進行性のがんであったとしたら、本来なら不必要な検査や治療とも言えるわけで、結果的に、過剰診断、過剰治療(過剰な診断や治療)を受けていることになるのです」

 

では、検診は無効なのだろうか。

 

「コクラン共同計画というイギリスの医学情報組織が発表したデータがあります。乳がん検診を受けた6,000人と受けなかった6,000人を13年間追跡調査したのです。最終的に検診で乳がんが見つかり、乳がんで死亡した人は11人、一方、検診をせず乳がんで死亡した人の数は14人でした。その差は3人で、検診により乳がんが発見された100人のうち、乳がん死亡を免れる確率は3人=3%となっています。さらに検診を受けた人たちのうち約1割が偽陽性で再検査を受け、乳がんが発見された人の3割が過剰診断・過剰治療を受けたとあります」

 

偽陽性とは、「がんの疑いあり」とされて、精密検査を受けるが、最終的にがんではない場合をいう。がんと診断されると手術や本格的な治療に突入するが、偽陽性の段階ですでに肉体的、精神的に大きな負担をもたらすことは容易に推察できる。

 

実は、がんの早期発見と関連して使われる「5年生存率」にも数字のトリックが隠されていると、勝俣先生は指摘する。

 

「たとえば、50歳でがんが発生し、70歳で死亡した2人で比べてみましょう。Aさんは検診を受けておらず、67歳で診断され、3年後の70歳で死亡します。この場合、Aさんの5年生存率は0%です。一方のBさんは、63歳のときに検診をしてがんが見つかりました。治療をしましたが、7年後の70歳で死亡しました。しかし、Bさんは発見後5年以上生きたので5年生存率は100%です」

 

ここで鍵となるのは、2人とも同じ時期にがんが発生していて、長期間無症状だったということ。

 

「症状が出たときに治療をしたAさんに対して、Bさんは無症状時の検診でがんが判明したため、死亡までの期間が5年以上となりました。2人とも同じ時期にがんが発生し、同じ年で亡くなりますが、どのタイミングで見つかったかだけで0%か100%になるのです」

 

数字のトリックはもうひとつあるという。

 

「たとえば、症状が出て初めてがん診断される人の5年生存率が50%というデータがあるとします。検診を受けない場合は50%のままですが、検診を受けた場合は、検診で非進行性のがん(超のんびりがん、進行しないがん)の人数も加わると、母数が増えて5年生存率は、たとえば80%になったりします。非進行がんは、もともと生存率が高いので、5年後もほぼ全員が生存しているからです。つまり、底上げをすることで、全体の生存率が上がり、早期発見・早期治療が正しいという論調ができあがるのです。“5年生存率が伸びる”という説には、この2つのバイアスがかかっていることがあるため、検診群と非検診群とを比較した前向き研究をして、全体の死亡率まで低下するかどうかを見極めることが大切なのです」

 

緩和ケアを行う萬田診療所の萬田緑平院長は高齢者へのがん検診はかわいそうと嘆く。

 

「日本の医療の方針は『死なないように生きる』です。平均余命が5年、10年の人に検診してがんを見つけて、体力を落として認知症になるまで生きさせるより、健康寿命を延ばしてあげるほうがご本人のためにもよいのではないでしょうか。高齢者は糖尿病などの基礎疾患もあるので、手術リスクも大きいですし。70代や80代では、がんになってもならなくても、残された人生は限られています。果たして抗がん剤を使って体を痛めつける治療をすべきなのか、ということを考えるべきだと思います」

 

過剰診断、過剰治療が多発する背景に、医療機関のビジネスの側面も否めないが、専門性を追求するあまり、患者の部位しか診ない、という日本の医療体制にも原因があるのだという。

 

「日本で推奨されているがん検診を40代から毎年受け続けていたら、ほぼ全員が再検査・治療などで年間1カ月くらい入院しなくてはならなくなるでしょう。それくらい専門家は自分の専門分野の死亡率を下げたい。死因の押し付け合いです」(萬田先生)

 

勝俣先生は、最後にこう加える。

 

「すべてのがんに検診が有効なのではなく、検診が有効ながんは一部で、検診には、メリット、デメリットがあることを理解したうえで、受けることが大切です」

 

「女性自身」2020年3月24・31日合併号 掲載

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