就職活動の最新ニュース
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Nキャス「就職氷河期」特集でワイプの識者が見せた“笑顔”が波紋…「馬鹿にしている意図ではない」と擁護の声も
2025/02/17 20:002月14日、帝国データバンクが2025年4月に入社する新卒社員の初任給を引き上げる企業が71パーセントに達するという調査結果を発表。各世代で賃上げムードが高まっているが、いっぽうで伸びが悪いのが「就職氷河期世代」だ。「氷河期世代に明確な定義はありませんが、一般的にはバブルが崩壊した’93年〜’04年に就職活動をしていた人たちを指します。不況で多くの企業が採用を抑えたことで、大卒の有効求人倍率は1を -
「採用したくない」ホリエモン AIでES作成の学生に苦言「お互いに不幸になる」「真実」と共感続々
2023/06/26 17:326月26日、実業家のホリエモンこと堀江貴文氏（50）が就職活動へのAI技術導入について持論を展開。共感が寄せられている。堀江氏は同日、自身のTwitterで「朝日新聞デジタル」の《就活にChatGPT活用広がる 30秒でES作成「タイパ良い」》とする記事を引用。そのうえで、《マジレスするとお前じゃなくてAIでいいので採用したくない》とコメントしたのだ。引用元の記事によると、就職活動において対話型A -
小室眞子さん 自宅訪問で“旧知”ケネディ家に急接近！就職先候補にも強い影響力
2022/01/07 06:00ニューヨークの高級住宅街をスマホの地図アプリを頼りにして歩いていたのは小室眞子さん。何度も番地を確かめると、超高級マンションの大きな門をくぐっていったーー。「イギリスの有名紙『デイリー・メール』が、現地12月23日の眞子さんの外出を報じています。訪問先は故ジョン・F・ケネディ大統領の長女のキャロライン・ケネディ氏（64）が住むマンションです。眞子さんはお土産が入っていたと思われる紙袋を持っていまし -
ひろゆき「文句言うのは見当違い」マイナビの学歴フィルター騒動に持論展開も“論点ずらし”と異論噴出
2021/12/09 06:00大手就職情報サイト「マイナビ」から送信された新卒紹介メールの件名に「大東亜以下（9）」と記されていたことから、大学によって学生を選別する“学歴フィルターを用いていたのでは？”と波紋が広がっている。「『大東亜以下』とは、都内の私立大学から頭文字をとって一括りにした通称とされています。また『（9）』はネットスラングで“バカ”との意味を持つとも言われており、たちまちTwitter上で炎上する事態に発展し -
小室圭さん NY就職の落とし穴…滞在中の生活費1000万円に返済義務が
2021/08/04 06:00渡米から3年、ようやく小室圭さんの将来設計の一端が明らかになった。ニューヨーク州の法律事務所に就職する見通しが立ったというのだ。そして、今後も生活の基盤はアメリカに置くつもりだという。「すなわち、結婚が叶えば眞子さまも渡米され、二人でニューヨークで暮らしていくということでしょう。眞子さま自身も二度の長期留学を経験されていますから、海外生活に大きなハードルはないでしょう。ただ、現状では小室さんは金銭 -
変化する就職活動の最前線 リクルートスーツ無料レンタルも
2019/02/01 16:001月31日、リクルートキャリアが今春就職予定978人に聞いた就活調査が明らかになった。就職先を決める決め手（複数回答）の1位は「自らの成長が期待できる」が47.1％、2位が「福利厚生や手当が充実している」37.8％、3位が「希望する地域で働ける」37.0％だった。来春就職予定の就活生に向けた企業説明会が3月から解禁される。本格的な就活期を前に、就活費用を気にする学生は多い。昨夏、マイナビによる大学 -
女性のための「55歳からの仕事探し」、就職までの流れを解説
2019/01/16 16:00“生涯現役”というフレーズもよく聞かれるなど、読者世代により身近になってきた“再就職”。自分にピッタリな仕事と出合えれば、人生をより豊かにできるかも！「“人生100年時代”といわれていますが、あと30年も家でボーっとしていても仕方がない。残りの人生、趣味を楽しむか、仕事をするか考えたときに、外に出たいと思いました。まだ頑張ります！」そう語るのは、都内に住む女性Aさん（70歳）。デザイン会社や広告代 -
軽作業には50代女性求人も続々…求められているのは“家事力”
2019/01/16 11:00「“人生100年時代”といわれていますが、あと30年も家でボーっとしていても仕方がない。残りの人生、趣味を楽しむか、仕事をするか考えたときに、外に出たいと思いました。まだ頑張ります！」そう語るのは、都内に住む女性Aさん（70歳）。デザイン会社や広告代理店などで事務職として働き、昨年2月に69歳で退職した。健康寿命の延伸、年金受給開始の後ろ倒しに関する議論などもあり、これからは定年後も働くことがより