「今年公開の映画4本に出演予定でしたが、そのうち『居眠り磐音』は奥田瑛二さん（69）を代役に立て、再撮影・再編集することに。テレビ各局も対応に追われていますが、とくにNHKは現在放送中の大河ドラマ『いだてん』を含むドラマ6作品のNHKオンデマンドでの配信停止を決定。その他CMなどもろもろ合わせると、違約金は総額5億円を超える可能性が高いと言われています」（テレビ局関係者）
麻薬取締法違反の容疑で逮捕された、俳優でミュージシャンのピエール瀧被告（52）が4月4日、警視庁東京湾岸署から保釈された。
芸能人の権利に詳しい、「日本エンターテイナーライツ協会」共同代表で「日本羅針盤法律事務所」の望月宣武弁護士は違約金についてこう解説する。
「契約形態にもよりますが、例えば映画なら、事務所と製作委員会が契約するのが普通です。しかし今回のようなケースであれば、事務所が一時的に違約金を肩代わりし、最終的には瀧さんが返済していくことになりそうです」
所属事務所「ソニー・ミュージックアーティスツ」は、今回の逮捕を受けて瀧被告のマネージメント契約を解除したが――。
「ソニーは上場企業ということもあり、契約の際に“刑事事件の被告となった場合は契約解除、賠償責任は個人で負う”といった内容の書面を交わしていると思われます。瀧さんは違約金の返済のため、東京都世田谷区にある自宅や高級車の売却を検討しているといいます」（芸能関係者）
そうしたなか、瀧被告は“苦渋の選択”を強いられているという。
「瀧さんには奥さんと中学生の娘さんがいるのですが、事件後、彼は『これ以上家族に迷惑をかけられない』と、離婚するかどうか真剣に悩んでいるようです。“パパっ子”な娘さんと、長い下積み時代を支えてきた奥さんは、瀧さんの更生を隣でサポートしたいと考えています。瀧さん自身も、離婚なんてしたくないはずなんですが……」（瀧被告の知人）
右上の表にあるように、ASKA（61）や高知東生（54）ら逮捕歴のある芸能人は、事件後離婚しているケースが圧倒的に多い。前出の望月弁護士は、多額の借金を抱えた際に離婚する利点についてこう語る。
「離婚時の財産分与は、基本的に夫婦で折半となりますが、言い値が通りやすい傾向があります。とくに今回の場合、離婚原因は瀧さんにありますから、単純に折半ではなく慰謝料も含めて奥さんの取り分が多くなる可能性は高い。つまり、結果として離婚したほうが夫婦の財産を守れるんです」
4月5日、瀧被告の担当弁護士はスポーツ紙の取材に「近日中に入院する」と明かしたという。量刑については「初犯のため懲役1年6カ月、執行猶予3年程度が妥当」と見られている。“再出発”に向け、夫妻はどんな選択を下すのか――。
