JOCの臨時評議員会での発言で、女性蔑視との批判が高まっている。
■性差別をなくすために、東京五輪でも取り組みが
森会長の発言はThe New York TimesやWashington Post、AFPやロイター通信といった海外メディアを通して、瞬く間に世界中に報じられた。
さらにはJOCメンバーが“笑って流した“ため、《JOCも もう一度オリンピック憲章読み直した方が良い》《組織を挙げてオリンピック憲章に反旗を翻した事になります》と厳しい声がネットに上がっている。
近年、IOCは「性差別をなくす」ことに力をいれている。そのため、東京五輪でも様々な取り組みがなされている。
「14年4月にIOCは『アジェンダ2020』を発表。その提言11には『男女平等を推進する』と明記されており、女性の参加率を50％にすることや男女混合種目を増やすことが具体的な取組みとして紹介されています。
そして東京五輪では、女子の参加比率が過去最高の48.8％に。また史上初めて、各国のNOCに男性および女性メンバーが最低1人ずつ含まれています。さらに開会式で旗手を務める選手を男女1人ずつ選出するよう推奨されることとなりました」（全国紙記者）
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