「より安全安心な大会にするには海外の方と接触する大会関係者がワクチンを打って準備に取り組むことも、日本の組織委員会のおもてなしだ」
6月9日の記者会見で、こう発言したのは東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長（56）。
NHKの報道によれば、日本の選手団や大会関係者には一般の枠とは別に、約2万人分の新型コロナウイルスワクチンがIOCから提供されているという。そんななか武藤敏郎事務総長（77）が8日、7万人を予定しているボランティアや国内メディアなどに向けて接種対象の拡大を検討していることを明かしたのだ。
冒頭の橋本会長の発言は、ワクチンの接種対象を拡大する意義について述べたものだった。
国内の五輪関係者を優先した接種は、海外の人々を迎え入れるための“おもてなし”。橋本会長の説明に、波紋が広がっている。
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