19年、イベントに出席。台湾では夫婦での仕事も多かった（写真：アフロ）
■養育費が1億円近くになる可能性も
日本でもCM契約を結んでいる会社はあるが、幸いなことに違約金請求の動きはないという。だが彼女にのしかかってくる金銭的負担はそればかりではない。
現地事情に詳しい、台湾ガイド・通訳手配センター社長の山崎肇さんは次のように語った。
「親権を争ったとしても、台湾では男性が有利です。親権を失った愛さんが今後、2人の子供たちの養育費を払う立場になると思われます。
台湾の富裕層や有名人家庭は子供の教育に糸目をつけません。たとえば幼稚園ですが“いい私立”ですと1人月20万円ほど。夫の江が教育費を理由に、かなり高額の養育費を愛さんに求める可能性も高いです」
3歳の長女と2歳の長男が成人するまであと18年。養育費が1億円近くになる可能性もあるのだ。今後、違約金や養育費で2億円も必要になるという福原だが、今後の支払いは厳しいと言わざるをえない。
「福原さんは、スポーツ教育を盛り込んだ保育所を作るために動き始めていたそうです。その“夢”も実現は難しくなりました」（前出・スポーツ紙記者）
不倫報道のダメージが甚大なものになると判断し、オフィス閉鎖と自宅転居を矢継ぎ早に手配したのだろう。
卓球で培った反射神経は健在のようだが、はたして逆転のきっかけをつかむことはできるか。
「女性自身」2021年5月11日・18日合併号 掲載
