ヘンリー王子夫妻が夫妻が代表を務めるアーチウェル財団は、米P＆Gと複数年にわたるグローバルパートナーシップ協定を結んだと発表した。この協定が、夫妻の掲げるスローガンと矛盾しているのではないかと物議を醸している。英Mirror紙が報じた。
米P＆Gは「OLAY」というスキンケアブランドを展開しているが、インド、マレーシア、シンガポールの三カ国で同ブランドの美白クリームを販売しているという。その名も「WHITE RADIANCE（白の輝き）」。フィリピンでも美白美容液が出回っている。
「生まれてくる子の肌の色の濃さを心配された」と王室での人種差別を涙ながらに訴えたメーガン夫人が、「肌を白くするクリームをアジアに向けて出荷している企業の広告塔となるのはいかがなものか」という意見が噴出しているのだ。
P＆Gの元幹部・アレックス・マルーフ氏は「メーガンは人種や人種差別の問題についてよく話していたので、これは痛いところを突かれましたね」とMirror紙にコメント。
昨今の多様性を重んじる流れの中で、スキンケアにおける“美白”という概念は差別的要素を内包していると指摘されている。インド系アメリカ人として初めてミス・アメリカに選出された活動家のニーナ・ダヴルリ氏は、美白クリームは「美しくあるために、また成功するためには白い肌が必要である」という「人種差別的」なイデオロギーを売り物にしていると主張。「白い肌が褐色の肌よりも優れているという考えを助長している」と指摘する。
FOX BUSINESSによると、米ジョンソン・エンド・ジョンソンはアジアおよび中東で展開していた“美白”のスキンケアラインの販売を中止。 また、米ロレアルグループは自社製品から「ホワイトニング」「ライトニング」といった表記を一掃する旨を既に発表しているという。
アーチウェル財団はオフィシャルサイトで、「このパートナーシップは共通の価値観に基づき、ジェンダーの平等、より開放的なオンラインスペース、スポーツを通じたレジリエンス（復活する力）とインパクトに焦点をあてています」との声明を発表しているが、出だしからつまづいた印象は拭えない。
