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■眞子さまと結婚に元婚約者は「私も応援しています」
［注15］週刊現代の記事では、8月に手紙を受け取った母がすぐには返答をしなかったとされていますが、直ちに返答していますので事実は異なります。ただ、あまりにも急いでお返事をしようとしたためか、婚約破棄の日付が間違っている（手紙には婚約解消日について9月14日だと記載していますが、「5」（3）に書いてあるように実際には9月13日が婚約解消日でした）ほか、大変申し訳ないことに失礼にも元婚約者の方のお名前まで間違って記載しています。また、何故か、きちんと録音されている「返してもらうつもりはなかった」というご発言ではなく、母の記憶に基づく、差し上げたものだ、当初より返済を求めるつもりはありませんでした（「5」注14を参照してください）、というご発言の方を記載しています。いずれも後から見ると非常に理解しがたいことですが、元婚約者の方がご自分でおっしゃっていたことと正反対のことを書いた手紙を送ってこられたことに驚き気が動転していたことから、当時の私も母もこれらのことに全く気がつきませんでした。お渡しした後も、「5」（5）でも書いているように元婚約者の方に納得していただけたと思っていたため、報道が出た後に改めて手紙を確認して、初めて上記のことに気がつきました。
［注16］週刊現代の記事では、母が「400万円は借りたわけではなく、贈与である」という返答のみをしたとされていますが、これは事実と異なります。「4」注9で説明しているように、母は婚約破棄理由の説明や慰謝料の手当てがないことを伝えています。これに対して元婚約者が何もおっしゃらなかったことについては「5」（4）のとおりです。
なお、贈与税を負担しているのかという報道がありますが、母は贈与税を納付しています。それまでは贈与税を納付する必要があると思っていなかったのですが、報道の後に知人から贈与税は納付しているのかと聞かれたことがきっかけで、念のためにということで納付しました。
［注17］元婚約者の方はこのときのやり取りを録音して週刊誌等に提供していらっしゃるようです。過去の週刊誌報道にはこの録音を私によるものだとするものがありましたが、元婚約者の方が録音したものです。私と母は報道で見るまで録音の存在を知りませんでした。
［注18］私と母と元婚約者の方は同じマンションの住人でしたから、お会いすれば挨拶を交わす間柄でしたし、平成29年（2017年）7月から平成30年（2018年）6月の期間は私がマンションの理事長となったことで、定期的に開催されるマンション管理組合や管理組合と管理会社との会議で元婚約者の方と度々顔を合わせています。平成29年（2017年）5月に眞子様との報道が出た後には、元婚約者の方から「私も応援しています」との言葉をいただいたほどでした。問題が解決していないと思われていたのであればお話をする機会はたくさんあったように思うのですが、婚約期間中の支援について話題になったことは一度もありませんでした。
