一時金や保険料を自分で組めることが魅力の民間の介護保険だが種類がたくさんあり選びづらい！ できるだけ手厚く、損しないためにはどうすれば？ そんな悩みに、専門家が解説しますーー。
「最近、物忘れが激しくて」
「老後、寝たきりになったらどうなる？」
若いころは健康自慢だったのに、アラフィフから急速に衰えを感じて「将来が不安」という人は多い。
要介護認定を受ける人は近年、じわじわ増え続け、いまや650万人を超えている。
「要介護状態になったら介護度に応じて、かかった費用がカバーされる公的介護保険を使えます。自己負担はかかった費用の1割負担ですみます。ただし老後の身体状態によって在宅なのか、施設に入居するかで費用は雲泥の差があります。健康に不安があるなら、蓄えがないとかなり苦しくなることを想定しておかないとなりません」
こう話すのは『商品名がズバリわかる！ 保険 こう選ぶのが正解！』（実務教育出版）の著者であるファイナンシャルプランナーの横川由理さん。
生命保険文化センターの調べでは、要介護状態になったときかかる介護費用月平均は7.8万円。ただし在宅の場合で施設に入ると最低平均13万円必要という試算もある。
「特別養護老人ホームに入居できればこの金額でカバーできますが、待機待ちは当たり前です。有料の老人ホームだとこの倍は必要でしょう」（横川さん・以下同）
■一時金をもらえる保険がおすすめ！
そこで検討したいのは民間の介護保険だが……。
「老後資金は預貯金で蓄えたり、投資信託で運用して準備できるならいいでしょう。しかし私の相談者の中には、どうにも預貯金や運用がうまく
いかない人もいます」
そこでセレクトするのが「要介護」と診断されたら一時金で受け取れるタイプの介護保険。
「一時金の使い道は自由です。要介護になっても、旅行へ行くなど生きがいにつながる使い方も可能。一度は行ってみたかった国を訪れるのもよし。世界一周クルーズをして『元気になっちゃいました』となれるならいいですね」
さっそくセレクトしてくれたのが次のベスト5だ。
「それぞれ個性があります。一時金のみを一度だけ受け取るシンプル設計の商品や、特約で一時金を付帯するものまで。注意すべきは若いころの月額保険料は安くとも年齢に応じて上昇するタイプのもの。85歳、90歳まで（一度も介護認定を受けず）元気で払い続けたら支払総額がいくらになるか試算することは鉄則です」
これを踏まえ、おすすめの保険を横川さんとともに見ていこう！（※月額保険料は女性で試算）
