「選手村にはホテルのような清掃サービスがあるだろうと多くの人が期待するかもしれないが、ここではトイレットペーパーを手に入れるため、選手が店まで歩いていって自分で購入しなければならない」
自身のインスタグラムにそう投稿したのは、オーストラリアの女子テニス代表、ダリア・サビル選手（30）。
7月27日（日本時間）に華々しく開会式を執り行ったパリ五輪。開催にあたってコスト削減が重視されていたため、選手村も快適とは言い難いという。
「フランスの現地新聞が、選手村のメインレストランで提供された料理が少なく、選手から苦情が寄せられたという記事を報じています。
さらに日本代表の選手たちは開催前から経済的な“ハンデ”を背負っている状況なのです。
7月25日発売の『週刊文春』は《競泳・池江＆瀬戸に「パリ渡航費は自腹」のドケチ連盟》といった見出しの記事を報じています。池江璃花子（24）、瀬戸大也（30）両選手が、コーチの指導を受けているオーストラリアからフランスに渡航したところ、水泳連盟から“自腹を求められた”という内容でした」（スポーツ紙記者）
日本水泳連盟の強化体制に対しては、“代表合宿の日数が減少している”など、以前から選手たちの不満が高まっていたという。
昨年8月8日、リオデジャネイロ・東京五輪に出場した五十嵐千尋選手（29）がXに次のようなコメントを投稿したことが話題を集めた。
《（世界選手権福岡大会は）かなり厳しい結果です。原因のひとつとしては、日水連が選手に対してアスリートファーストではなくなってしまったからだと思います。選手が不満を持っていれば、結果を出せるはずがないです》
同様の声が相次いだため、その後、水泳連盟は選手やコーチ陣、事務局のスタッフらでミーティングを開いたというのだが……。
池江・瀬戸両選手の渡航費用について水泳連盟に取材すると、担当者は次のように答えた。
「選手団が東京～パリ間では、“指定したフライトに搭乗する”ということは連盟の事業計画となっています。その計画以外に、別のフライトでパリに入るのであれば、ご自分でチケットをとり、ご自分で精算していただくという流れです。ただ最終的に、選手の交通費の精算がどのような形になるのか、未定の部分もあります」
所属する団体の強化体制に不満を抱いていたのは、競泳選手ばかりではなかった。
「今年3月、日本バドミントン協会は、日本代表の強化費を約8億円から約3億円に削減する案などを盛り込んだ’24年度予算を公表しました。
’22年に元職員の横領、その隠蔽といった不祥事が発覚して国や日本オリンピック委員会からの強化費が減額されていたうえ、円安により遠征費も増加し、経済状況が悪化していたのです。
今年6月、日本代表の朴柱奉監督は、パリ五輪に向けて予定していた複数の代表合宿が予算不足で中止になったことを明らかにし、『（本来なら）もっと五輪に集中できたはずだが、本当に残念。（合宿と合宿以外では）絶対に練習の質が違う』などと、迫る五輪への不安を漏らしていました」（前出・スポーツ紙記者）
