いま、全国の自治体が行っている移住者向けの支援制度が急増している。一般社団法人移住・交流推進機構のまとめによれば、全国自治体の支援制度数は、’13年度は521だったが、’16年度には8,496にまではねあがったのだ。   本誌は、さまざまな自治体が行っている移住支援制度のなかでも、特に“太っ腹”な10の制度をピックア

  「島に移り住むことをリアルに思い描けるようになったのは、小豆島町役場が作っている移住支援の『空き家バンク』のおかげでしょう。空き家の情報を見ていくことで、移住したいという私の気持ちがどんどん膨らみました」   そう語るのは、イラストレーターで文筆業の内澤旬子さん（49）。乳がんの治療を経て離婚。東京でのひとり暮らしの疲れから、3年前に香川県の小豆島に移住した。

「移住した女子はモテる。そして移住女子は結婚する、と言われているんですよ」   そう話すのは『おひとりさま女子の田舎移住計画』（朝日新聞出版）の著者でライターの柏木珠希さん。都内のタワーマンションから「食とゴミ問題」を考える中、「田舎暮らしをしたい」と、’10年千葉県の房総へ移住。翌’11年に長野県の古民家へ移り住み、移住先で出会った男性と結婚。現在、信州

都会では手に入れることができなかった“新しい生活”を地方で実現する。結婚、出産、育児しながら仕事を続けることも、地域の人たちの力を借りてつかみ取ってきた“移住女子”たち。今回、そんな先輩の移住生活のあれこれを知るために、新人さんが素朴な疑問を投げかけました。   集まってもらったのは、’15年夏に、新潟県の十日町市で本格

30〜40代の子育て世代の地方への移住が増加するなか、特に祖父母の住む田舎へ生活の拠点を移す「孫ターン」が急増している。見ず知らずの土地ではないため“新参者”のレッテルを貼られず「○○さんのお孫さん」と地域になじみやすく、メリットも多い。   超高齢社会を迎え、地方が疲弊しつつあるニッポン。その再生の切り札となりえるのか？大注目の孫ターンの理想と現実を、体験者

「田舎には、流行もなければ消費する場所もありません。都会を出るときに大量のモノを捨てるのに苦労しましたが、捨てたら楽になりました。この村で、一生の仕事として“流行”よりも“食”を、作り続けたいと思っています」（五十嵐さん・以下同）   東京から新幹線と在来線を乗り継いで2時間。さらにクルマで20分ほどの山の中にある群馬県・南牧村。かつて

「貯金や年収などの生活資金があるシニアと異なり、若い人は働き方と収入にまで影響を及ぼします。若い人ほど、準備をしっかりしたうえで田舎暮らしを始めましょう」   そう語るのは、自身も東京から福島県の山村に移住して10年以上になる、「田舎暮らしライター」山本一典さん。いま、田舎暮らしを始める若者が増えているという。しかし、都会の生活に疲れ果てたからといって、いきあたりばったりで生活できる

NHKの朝ドラ『マッサン』で、妻のエリーは日本人になりきる努力をした。現代の外国人妻は自分の文化を生かしながら周りとぶつかり、新しいものを生み出す。そんなリアルマッサン夫婦を発見！   ニュージーランド・ダニーデンで生まれ育った友岡ジョアンさん(40)は、大学を卒業した’96年7月に来日。日本政府主催の国際交流プログラム「JET」の、アシスタント・イングリッシュ・ティーチ