「新型コロナウイルスに感染してしまうことを不安に感じ、体調が悪くても通院を躊躇している患者が多くいます。4月5日、厚労省はこのような現状を受け、オンライン診療を初診患者でも利用できるように許可しました。これにより、オンライン診療に対応している医療機関の診察を、誰でも自宅で受けられるようになるのです」
そう語るのは、ナビタスクリニック理事長で内科医の久住英二さん。コロナ禍が収束するまでの特例措置とはいえ、規則の緩和を評価しているという。
同クリニックでは、2月から「新型コロナウイルス感染症 オンライン相談室」を始めている。これは、感染の疑いがある症状を訴えている人に向けたサービスだ。
「軽い風邪症状でも安易な通院は許されず、発熱患者をむしろ敬遠する病院もあるので、患者はどうしていいのかわからない。そんな人たちのため、相談室では通常と同じ問診をしています。血圧や心拍数を測ることはできませんが、“様子を見ていても大丈夫”“近所のかかりつけ医に行ったほうがいいですよ”とアドバイスはできる。医師に話を聞いてもらうことは、患者さんの安心につながると思っています」
今回の厚労省によるオンライン診療の利用可能者の拡大は、“病院に行きたくない”という人たちが、不調をうったえたときに手軽に利用できることを意味する。
「専用のWEBサイトにアクセスしたり、スマホのオンライン診療アプリをダウンロードしたりすることから始めます。薬の処方に関しては、患者さんが希望する調剤薬局に医療機関から処方箋をFAXやメールなどで送付。患者さんは調剤薬局に薬を取りに行く、という流れが主流になるでしょう」
薬の処方に関しては、かかりつけ医に電話で処方箋を出してもらう、という方法もある。
厚労省は、慢性疾患などで処方薬が必要な場合、電話などを用いた診療で、医療機関が薬局に処方箋を送付し、患者が通院せずに薬を受け取れるようにする指針を出している。
こうしたサービスを利用し、3カ月ほどのまとまった量を処方してもらい、病院に行く回数を減らすことも可能になっている。
「オンライン診療の場合、急ぎでないときは薬を調剤薬局から郵送してもらうこともできます。スマホがあればできますから、使い方をマスターしておくことは大事でしょう」
『Die革命 医療完成時代の生き方』（大和書房）の著者で医師の奥真也さんは、オンライン診察が手軽に受けられるようになった現状を歓迎するいっぽうで「まだ課題も残されている」と語る。
「その手軽さゆえ、患者は診断に納得するため、ドクターショッピング（解決しない症状に対し、病院や医師を次々と替えて受診すること）をすることも考えられます」
信頼できる“オンラインかかりつけ医”に出会うことができるまで、患者側は二重、三重に受診することになり、医療制度全体の効率が悪くなる。オンライン診療に対応した医療機関リストが、厚労省から示される方向になるとされるが、結局のところ、かかる医療機関は自分の判断で選ばなくてはならない。
「残念ながら、規制緩和をビジネスチャンスと捉え、エビデンスのない健康食品や必要のない点滴などをすすめる、“もうけ主義”の医師がいることも事実です。受診を検討する医師について『専門医』や『認定医』などの肩書を持っているか、ホームページを参考にしてみるのも手でしょう」
規制の緩和を受けて間もないだけに、オンライン診療において十全な環境を整えている病院はまだ多くはない、と奥さん。そして最も大きな課題は、患者が抱えている“新型コロナウイルスに感染したかもしれない”という不安に対し、感染の有無を完全には判断できないことだ。
「まだまだ知見のたまっていないウイルスであるし、オンラインでは検査ができないため、主として問診から得られる情報で判断するしかありません。しかしそれでも院内感染のリスクなく、医師と話すことで患者さんの安心につながるのですから、課題をクリアしながら、オンライン診療を進めることは重要です」（奥さん）
「女性自身」2020年4月28日号 掲載
