「5月の連休前のことと記憶していますが、『五輪のために看護師を募集している』という連絡が上司からありました。けれど、そこにいたすべての看護師が『この状態で五輪なんかできるわけない』という表情をしていました」
そう話すのは、千葉県内の訪問看護ステーションに勤める看護師のAさん。
“第4波”が都市部に押し寄せてきた4月初旬、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（以下、組織委員会）は日本看護協会に対し、競技場や選手村に配置する看護師約500人の確保を依頼する要請文を送っていたことが発覚した。
組織委員会はコロナ禍以前から約1万人の医師や看護師の協力を募っていたが、要請文によれば《新型コロナウイルス感染症等の感染拡大に伴い、看護職の確保が不十分な状況に至った》ため、あらためて500人の看護師確保の要請に踏み切ったという。
日本看護協会は、すでにこの要請を全国47都道府県の看護協会支部に周知しており、前出のAさんも勤務先の訪問介護ステーションで知ることになった。
本誌は、日本看護協会から各都道府県の看護協会長に宛てた要請文を入手。
参加条件は早朝深夜も含め《原則5日以上》、活動条件は《1日9時間程度》と書かれている。交通費は近距離の場合《一定額支給》で、遠距離からの場合は《一往復のみ支給》される。さらに、コロナ禍にもかかわらず、宿泊場所は《複数人部屋の可能性あり》。
しかし、肝心の“報酬”については記載がなく、昼食は《調整中》とだけ。要請文には、あまりに“厳しい条件”が並んでいた。
「つまりは“ボランティア”というわけです。もし参加するなら、有給休暇を取ることになるでしょうが、ただでさえうちのステーションは人手不足。五輪への派遣でさらに人が抜けたら、もう現場が回りません。私たち看護師はやっとワクチンを接種できましたが、万が一、五輪の現場で感染してしまったら、利用者の方に迷惑をかけることになる。やっぱりリスクのほうが高いですよ」（Aさん）
