創業者であるジャニー喜多川氏（享年87）の性加害問題が大きな波紋を呼んでいるジャニーズ事務所。9月7日に開いた会見では、新社長である東山紀之（56）や社長を退任した藤島ジュリー景子氏（57）、ジャニーズアイランド社長の井ノ原快彦（47）が出席したが、質疑応答での東山新社長の対応に賛否がわかれている。
この日、テレビ朝日の記者から「ジャニーズ事務所という名前に変更はあるのでしょうか」と質問を受け、変更しないという趣旨の話をした東山。その際、こう話した。
「僕が思いましたのは、ジャニーズというのは、もちろん創業者の名前でもあり、初代のグループでもありますが、何より大事なのは、やはりこれまでタレントさんが培ってきたエネルギーであるとかプライドだと思うんで、その表現の1つでもいいんじゃないかと思ってます」
ジャニーズという看板を下ろさないのは“表現の一つ”という東山。そして、YouTubeチャンネル「一月万冊」の記者から再び「一般の人間から見るとですね、ジャニーズ事務所と言えばジャニー喜多川さんの作った会社。その方が下手をすると40年、50年、もっとかもしれない。数百人、下手をしたら数千人の人々を不幸のどん底に叩き落としてきたと。そういう状況の中で、その方の名前を今後も頭に乗っけていくというのは、あまりにも常識外れではないかと思うんですね」と指摘された。
すると、「名前を変え、再出発したほうがもしかしたら正しいのかもしれません」と言いつつも、結論は出なかった。
「やはり僕らはファンのかたに支えられているもんですから、それをどこまで変更することがいいのかというのも考えてきました。本当におっしゃる通りだと思うので。今後はそういうイメージを払拭できるほど、みんなが一丸となって頑張っていくべきなのかなという判断を今はしています」
