昨年11月に東京都港区内のホテルで知人女性に性暴力をふるったとして、警視庁麻布署は5月23日に西武・山川穂高内野手（31）を強制性交容疑で書類送検した。
送検の際に同署は4つの意見をつけられるが、今回は最も厳しい「厳重処分」に次ぐ「相当処分」をつけている。山川の立場はかなり厳しい状況といえる。
「当初は強制わいせつ致傷の疑いとされていたのが、強制性交容疑だと罪が一段と重くなっている。現在は両者が弁護士を立てて示談交渉中でしょうが、交渉決裂となれば被害者側に処罰感情が高いとされて起訴される可能性も出てくる」（全国紙社会部デスク）
山川は今年3月開催のワールド・ベースボール・クラシックで世界一となり、プロ野球でも3度のホームラン王に輝くなど実力は折り紙つき。順調にいけば今シーズンオフには国内FA権を取得し他球団と大型契約を結ぶものと思われていたが、球団OBは「それも頓挫しそうだ」と厳しい見解。書類送検された日も、本人不在の1軍現場は混乱状態に陥っていた。
「球団は『誠に遺憾』『ご心配をおかけしており、誠に申し訳ございません』とコメント。またプロ野球を統括する日本野球機構の井原事務局長も西武の回答を見た上で『司法判断をもって球団が判断するので、それを待つ』と話すなど、対応に追われています。23日のZOZOマリンスタジアムで予定されていたロッテ対西武戦は雨天のため中止となりましたが、松井監督も渡辺久信GMも確認に奔走。そのため、球団関係者からも『いつまで続くんだ……』と騒動への対応に辟易としている声が漏れています」
今後は被害女性との間で示談成立するのか、それとも不起訴で終わるのかが大きな焦点となる。だが、仮にクリアとなったとしても前途多難だ。
「2022年から西武球団の本拠地ネーミングライツを取得したベルーナの動向に、球団側は戦々恐々としています。同社は女性用の商品にも力を入れていますからね。山川のような事案は、もっとも毛嫌いされるでしょう。
そもそも球団には、ベルーナに頭が上がらない事情があります。2017年から2022年2月末まで契約していたメットライフがドームの命名権を更新しなかったため、球団は新たな企業探しに奔走。2015年から球団とオフィシャルスポンサー契約を締結しているベルーナに頭を下げて、2027年2月末までの命名権を購入してもらった経緯があります。つまり、絶対に怒らせてはいけない大スポンサーなのです。
その意向は絶対で、山川に下す球団の処分にも大きな影響と与えるといわれています」（球界関係者）
大きな代償を支払うことが日々濃厚になってきている山川。その動向に注目が集まっている。
