元フジテレビの女性アナウンサー（以下、Aさん）とのトラブルをめぐる一連の問題で、元タレントの中居正広氏（52）が芸能界を引退して半年あまり。中居氏側は5月12日を皮切りに、フジテレビと親会社のフジ・メディア・ホールディングスが設置した第三者委員会（以下、同委員会）に反論を繰り返してきたが、騒動の行方を大きく左右しそうな新展開に注目が集まっている。
「同委員会が公表した調査報告書では、当事者間に守秘義務があることから事案の詳細は明かされなかったものの、中居氏による《業務の延長線上における性暴力》があったと結論付けられました。しかし中居氏側は、『「性暴力」という⽇本語から一般的に想起される暴力的または強制的な性的行為の実態は確認されませんでした』などと反論。双方の主張に食い違いが生じ、憶測が広がった結果、Aさんに“中居氏を貶めた”といった誹謗中傷が寄せられる事態にまで発展しました」（スポーツ紙記者）
そんななか、8月6日配信の「週刊文春」電子版および同誌8月7日発売号が「中居正広 “性暴力”の全貌が分かった！」との見出しで、’23年6月2日に中居氏とAさんの間で起きたトラブルの内容を詳報したのだ。
記事によれば、同誌はAさんの代理人弁護士が作成し、中居氏に宛てた「通知書」を入手。通知書にはAさんが中居氏から受けた被害内容が詳細に記されていたといい、通知書の内容やAさんが相談していた複数の友人、仕事関係者への取材を元にトラブルを再現した描写が掲載された。また、中居氏とAさんが事件当日から約2カ月にわたり、やり取りしたショートメールの一部も公開されている。
しかし中居氏の代理人弁護士は6日に発表した声明で、《記事に掲載されている「通知書」なるものは出所⾃体や真偽も不明なもの》と反論。
《記事にある「通知書」なるものに記載されている表現・描写、「不同意性交等罪に該当しうる性暴⼒であり、不法⾏為」等をはじめとした記載は、当職らの認識とは⼤きく異なるもの》と主張し、《この事案については⼀般的に性暴⼒という⾔葉から想起されるような⾏為ではなく、また不同意によるものではなかったものと、当職らは評価しています》と強調した。
さらにAさんの代理人弁護士に対しても、《週刊誌等の第三者媒体による情報開⽰が継続的に発⽣しておりますことは、極めて遺憾です》と苦言を呈している。
そうしたなか、6日中にAさんの代理人弁護士も中居氏側への反論文書を公開。
中居氏側が公表した声明文に対して、《あたかも被害女性であるAさんや代理人である当職が守秘義務に違反しているかのような表現がありますが、Aさんも当職も守秘義務に反する行為は今回もこれまでも一切しておりません》と主張。
その上で、《中居氏代理人らがこのような記載を含む文書を公表されたことは極めて遺憾です。むしろ、本事案について「不同意によるものではなかった」と中居氏代理人らが本文書中で言及したことの方が守秘義務違反に当たるのではないかと考えます》と糾弾している。
