「コロナ禍がひどかった4月、5月の記憶が本当に曖昧なんです。忘れたいし、二度と戻りたくないというのが正直な気持ちです」
関西地区の大学病院の感染症部門でICUと救急外来を受け持ち、コロナ治療の最前線にいる看護師のAさん（26）。6月末のこの日も、つい数時間前まで“コロナ病棟”で残業をこなしていたといい、声には疲れが色濃くにじんでいた。
7月10日に東京都で過去最多となる243人の感染者が出て、大阪府も9日時点で4月以来となる31人を記録。都では、30代以下の感染者が実に8割近くを占めると報じられた。PCRセンターにも勤務する感染症専門医で、のぞみクリニックの筋野恵介院長は言う。
「若い人は感染しても重症化することが少ないです。私が担当するPCRセンターでも、『スタバの帰りに寄った』など気軽な感じの人も多い。そんな軽症で活動的な若者が無自覚のうちに、感染をジワジワと広げてしまっている可能性は大いにあります」
コロナ医療の現場も、いったんは落ち着いたかのように伝えられていたが、Aさんの証言のように、実は今もなお医療崩壊寸前の過酷な状況が続いていた。
「昨日も、2名運ばれてきましたから、現在は6名のコロナの患者さんが入院されています。ベッド数はICUと専用病棟を合わせて約70床ですが、医師は救命部門でたった8名ほどで、ずっと足りない状態です。私たち看護師は20名くらいですが、逆に人数は減ってますね。というのも、新人さんなど、コロナのピークがひと息ついた6月ごろから、忙しかったころの後遺症といいますか、ストレスなどで体調を崩して休むことが多くて。日勤も、今いる人数ギリギリで回している状況は変わりません」
今月初旬、日本赤十字医療センターの調べで、「コロナ診療に携わる医療従事者の3割近くがうつ状態」との調査結果も出たが、それを裏付ける現場の肉声だ。幸い現時点では、スタッフに陽性者は出ていないというが……。
「というか、検査してないだけなんですけどね。一般の会社ならば、社員に一人でも陽性者が出れば、周囲の方も休むと思うんですが、私たちは、陽性者が出ても、簡易検査だけして自分が陰性ならば、そのまま働くことになるんです」
マスクなどの医療装備品についても、危機的状況は変わらない。
「4月、5月のころは感染症専門スタッフですら、1日1枚。系列病院では1週間に1枚という有り様。医療用ガウンも、防護服タイプのものがそろそろ底を突くというタイミングで一時収束となって、今に至るわけです」
装備品不足については、24時間体制で治療に当たる医師もまた不安を隠さない。同じく関西の特定機能病院に勤務する30代のママさんドクターのBさんは語る。
「今でも医療用のサージカルマスクを1週間ほど使い回しています。サージカルより上級とされる『N95』などは、1カ月に1枚しか支給されません。ゴーグルも、壊れるまで使えというお達し。PPE（個人防護具）の不足は、ときに命に関わることですから、今後どうなるのかと、本当に心配です」
そして、こう本音を吐く。
「やりがい？ 正直、感じている余裕はないです。コロナ治療の現場には、誰も行きたくないですよ。陽性の患者さんが入院するとなると、上から一斉メールでチーム・スタッフの募集が告げられます。でも、正直なところ、『誰が行くんや』という気持ち。でも、結婚したてだったり、妻が妊娠中といった理由で自然にはずれる人が出て、結局はエクモ（人工肺）のときに必要な麻酔科とか、看護師さんでもICUに慣れている人とか、自ずと絞られてくるんです。コロナ医療の怖さは、普通に診察を受けに来た人からうつるかもしれないこと。事前の防備ができない。ですから現場も常に疑心暗鬼状態で、医療従事者同士ギスギスしながら働いています」
コロナ医療最前線の悲鳴に、国や自治体はどう動くのだろうか。
「女性自身」2020年7月28日・8月4日合併号 掲載
