「天文学的数字です……」
そう語ったのは、「野党統一候補なら」と東京都知事選への出馬の以降を示した石田純一（62）。その結果、スポンサーからCM差し替えなどによる巨額の違約金を請求されたとして話題となった。結局11日に出馬は断念したものの、3億円ともいわれる都内の豪邸を売ることも考えるほどの事態となった。
「出馬すると、公職選挙法によりCMが流せなくなってしまいます。テレビCMは３日前までに予定を決めなければならず、そのため告示日である14日より前に進退を決める必要があったのです」（広告代理店関係者）
そんな“やっちまった”芸能人は石田だけでない。過去にも多くのスキャンダル芸能人たちの巨額違約金が報じられてきた。
今年1月に『ゲスの極み乙女。』の川谷絵音（27）との不倫が発覚したベッキー（32）は4億円もの違約金が報じられた。金額はあくまで報道をもとにしたもので、実際に支払われるかどうかはクライアントと事務所による協議の上で決定する。だが、彼女のような事務所の看板女優のスキャンダルは事務所にとっても命取りになりかねないという。
「違約金を少なくする方法として、事務所内の同格のタレントを代わりに無償でＣＭ出演させる場合があります。ただ問題を起こしたのが看板タレントだとクライアントも代替案になかなか納得しません。そのため違約金も容赦ないものになりがちです」（前出・広告代理店関係者）
また芸能人が恐れるのは違約金だけではない。別の広告代理店関係者が明かす。
「禁止事項に違反したことの違約金より、対処にかかった費用を請求される方が巨額なことも。たとえばクライアントはお金を出してテレビCMなどの枠を押さえていますから、CMを流せなければそれが無駄になる。これらはタレントサイドに請求されてしまうこともあるし、CMを撮影し直す場合はその費用も保証しなければなりません。そして企業イメージを悪化させたことによる損害もあります。これは一概に算出することが難しいので、話し合いで決めることになります」
さらにはイベントや映画やドラマなどの場合、その損害額は計り知れないほど膨れあがることになるという。
「たとえば街中に張り出されたポスターの回収や看板の撤去費用、また今後行う予定だったイベントの施設代なども損害賠償請求される可能性も出てきます。ドラマや映画が公開される前のスキャンダルは目も当てられません。お蔵入りになったことで無駄になった撮影費用、出演者たちへのギャラもかかります。再放送やDVDの販売収入などで得られるはずだったものがすべてゼロになりますから、全額請求されたら事務所が潰れてもおかしくありません」（前出・別の広告代理店関係者）
まさに“天文学的”数字になりかねない事態。問題が起きたときにタレント側が真っ先にクライアントに謝罪するのもこのためだ。芸能生命が終わりかねない違約金。契約期間中はくれぐれも品行方正を心がけて！
