IOC

「収益のほとんどを自分たちのものにし、費用は全て開催国に押し付けている」   こうIOC（国際オリンピック委員会）を痛烈に批判したのはアメリカの有力紙『ワシントン・ポスト』。これは5日の同紙（電子版）に掲載されたコラムで書かれたもの。   開催まで80日を切るも、東京オリンピック・パラリンピックへの不安は高まるばかりだ。   日本国

《IOCはGHQなの？》 《進駐軍が上陸してきて、無理やり五輪を開催でもするんでしょうか？》   いまツイッター上では菅義偉首相（72）にこんなツッコミが相次いでいる。   「東京オリンピックですけれども、これの開催はIOCが権限を持っております。IOCが東京大会を開催することを、既に世界のそれぞれのIOCの中で決めています」  

東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（83）の女性蔑視とされる問題発言を受け、今月IOCのバッハ会長を含む4者会談が予定されている。他3名のメンバーは森会長、橋本聖子五輪相（56）、小池百合子都知事（68）だ。   ところが2月10日、小池氏はその会談を欠席する意向を示したのだ。各メディアによると、記者団の取材に対して「今はポジティブな発信にならないと思うので、私は

11月29日、東京都議会初日の本会議の所信表明を、前代未聞の“陳謝”で始めた猪瀬直樹東京都知事（67）。医療法人徳洲会グループの徳田虎雄元理事長（75）側から「借りた」５千万円で、政治生命の危機に立たされている。   「猪瀬さんは、東京五輪の招致成功でイメージを上げましたが、ＩＯＣ（国際五輪委員会）はあきれているでしょうね」   警鐘を鳴らすのは