「女性理事を選ぶというのは、日本は文科省がうるさくいうんですよね」
「だけど、女性がたくさん入っている理事会の会議は時間がかかります」
「女性っていうのは競争意識が強い。誰か1人が手をあげていうと、自分もいわなきゃいけないと思うんでしょうね」
かつて首相も務めた、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長（83）がJOCの臨時評議員会で上記のように発言。女性蔑視との批判が高まっている。各メディアによるとJOC評議員のメンバーはこうした発言を批判するのではなく、笑いをこぼしたという。
しかし、笑ってる場合ではない。五輪憲章の「オリンピズムの基本原則」には五輪憲章の定める権利および自由は“性別”などの理由による、いかなる種類の差別も受けることなく「確実に享受されなければならない」とある。さらに、こうつづられている。
「男女平等の原則を実践するため、 あらゆるレベルと組織において、スポーツにおける女性の地位向上を奨励し支援する」（第1章 2-8）
つまり、五輪とは「性差別をなくす」ことを理念としているのだ。
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