想像だにしていなかったコロナ禍で私たちの「常識」はことごとく変わってきましたが、お金だって例外ではありません。新しい時代の「お金の常識」をしっかり身につけて、来年こそお金を貯めよう！
「コロナ前は当たり前だったお金の使い方が、ウィズコロナの時代にはそうではなくなるなど、お金にかかわる価値観がガラッと変わりました。こんなときだからこそ、変化に対応して“負けない家計”を作りましょう。今は生活がキツいかもしれませんが、できることはたくさんあるはずです」
そう話すのは、『こんな時代でもラクラク貯金ができる！ ○×でわかるお金の正解』（KADOKAWA）の著者で、家計再生コンサルタントの横山光昭さん。
固定費の中でも大きな比重を占めるのが、「住居費」。この金額が大きすぎると家計を圧迫してしまい、ほかの支出を抑えても、お金が貯まらない状態になってしまう。
「住まいに対する考え方は人それぞれだと思います。ですが、『貯蓄する』という観点からいうと、住居費の理想的な割合は、『手取り収入の25％以下』です。たとえば、毎月の手取りが30万円の人であれば、月々7万5,000円以下となります」（横山さん・以下同）
コロナ禍前までは、通勤に便利な地域に住む「職住接近」を選択する人が多かったが、リモートワークが普及してきた現在、自然豊かな郊外や地方で暮らしたいと考える人が出てきた。
そうした新天地での生活を始めるにあたって、住まいは賃貸がいいのか、それとも安い物件なら買ってしまったほうがいいのかは悩ましいところだが……。
「持ち家か賃貸かというのは永遠のテーマですが、生活スタイルが大きく変化するなかで、物件の価格が大きく変動していることはたしかですね。また、私個人的には、夫が定年退職するまでにローンを完済できるのであれば、買ってしまったほうがいいと思いますが、転勤が多いなどの事情によって判断は異なってくるでしょう。ただ確実にいえるのは、50代、60代の方で、持ち家がないからといって、退職金で慌てて家を買うのはおすすめできない、ということ。定年後に地方の実家に戻ることになれば、余計な家がひとつ増えてしまうことになりますし、介護施設に入る可能性も考慮するなら、そのためのお金としてとっておいたほうがいいと思います」
