産後の回復が早いなどのメリットから利用者が増えている無痛分娩で、重大事故が相次いでいる。
無痛分娩は局所麻酔で陣痛に伴う痛みを和らげ、出産時の疲労を軽くする出産方法だ。出産後、比較的早期に仕事に復帰できることもあり、欧米を中心に働く女性に人気で、フランスでは妊婦の6割以上、アメリカでも4割以上が無痛分娩を選択。日本の無痛分娩の実施率も’07年の2.6％から’16年の6.1％に急増している。
ところが新聞で報道されているだけでも’11年以降、無痛分娩による死亡事故が5件、重い障害が残った事故が2件発生しており、その中には3度も重大事故を起こしたクリニックもある。
埼玉医科大学総合医療センター産科麻酔科診療部長の照井克生教授は、日本の無痛分娩事情を危惧して、次のように語る。
「米国では無痛分娩の麻酔の95％を麻酔科医が担当し、出産が終わるまで分娩室で立ち会います。残りの5％も、特別な資格を持つ麻酔看護師が麻酔科医の監督の下で麻酔を担当しています。硬膜外無痛分娩では全脊髄麻酔などの発生も想定されるので、産科医1人では不測の事態への対応は難しいのではないでしょうか。日本でも麻酔科医が麻酔をし、産科医ともども最後まで出産に立ち会うべきですが、そもそも日本には麻酔科医の絶対数が不足しているうえ、診療所や病院の経営面からも、実現は容易ではありません」
では無痛分娩を受けたい妊婦は、どんな医療施設を選べばいいのだろう。照井教授は「無痛分娩関係学会・団体連絡協議会」（JALA）のホームページにある「無痛分娩施設検索」を閲覧し、参考にしてほしいと話す。
「確認のポイントは、日本麻酔科学会認定麻酔科専門医がいるかどうか。これが最も安心できる資格です。施設に麻酔科専門医がいない場合は、麻酔科標榜医の資格を持つ医師がいるかどうかを確認してください。標榜医は麻酔科医の下で2年間の研修を積んでいるので、呼吸管理を含むトラブルに対応する基本的な技能を持っています」
妊婦と家族が、医師との面談時に、事故が発生したときの対処法や安全対策を詳しく質問すべきだと照井教授は話す。
「“私はベテランだから大丈夫”と安請け合いしたり、質問されて怒る医師は要注意です」
だが同ホームページに掲載されている施設はごく少数。安全対策は緒についたばかりだ。
「女性自身」2020年3月17日号 掲載
