「やるのは7月でしょ。今、オリンピックの準備は、ほとんど全部できている」
「（新型）コロナ（ウイルス）がどういう形であろうと（東京五輪・パラリンピックを）必ずやる」
これらの発言主は東京オリンピック・パラリンピックの森喜朗会長（83）。これまで数々の問題発言を繰り返してきたことでも知られる森会長から、またもや“失言”が飛び出した。
3日に行われた日本オリンピック委員会（JOC）の臨時評議員会に出席した森会長。各メディアによると森会長は、冒頭挨拶で、コロナ禍によって開催が危ぶまれている東京五輪について「どんなことがあってもやります」と改めて宣言。
その後、JOCの女性理事の比率について話題がうつることに。現在IOCの女性理事は25名中、5名。スポーツ庁は競技団体の適切な運営指針である「ガバナンスコード」を策定し、2020年度から運営が開始されている。「ガバナンスコード」に沿う形で、JOCも女性理事の比率を40％以上にすることを目標としている。
そんな背景があるなか、朝日新聞によると森会長は「女性理事を選ぶというのは、日本は文科省がうるさくいうんですよね」と前置きしたうえで次のように語ったという。
「だけど、女性がたくさん入っている理事会は、理事会の会議は時間がかかります。これは、ラグビー協会、今までの倍時間がかかる。女性がなんと10人くらいいるのか？ 5人いるのか？ 女性っていうのは競争意識が強い。誰か1人が手をあげていうと、自分もいわなきゃいけないと思うんでしょうね。それでみんな発言されるんです」
さらに森会長は、続けて「女性を必ずしも数を増やしていく場合は、発言の時間をある程度、規制をしていかないとなかなか終わらないで困るといって。そんなこともあります」とも発言。
“女性が多い会議は時間が長いので発言時間の規制が必要”という持論を展開した森会長。だが、会議時間の長さを根拠なく性差によるものとした森会長の発言にはSNS上で、批判が殺到した。
《老害以外の何物でもない》
《日本でのオリンピック、永遠に中止という処罰、誰かしてくれないものか。ここは、女性が安心して自分の意見を言うこともできない国らしいです》
《いわゆる「言葉尻」を捉えた記事かな、と思って読んだら全然違う。ぜひ全文を読んでみてください。このような発言が国際社会で許されるはずもない。五輪開催の責任者として極めて不適任で、即刻辞任の案件だと思います》
