「私が診察してきた経験則では、高齢の方にがんが見つかり、がん治療を始めようとしたとき、そのうちおよそ2割弱の方に認知症があります」
国立がん研究センター東病院・精神腫瘍科長の小川朝生医師が、こう話す。
日本対がん協会によれば、2021年の人口動態統計では、全悪性新生物死亡数のうち、65歳以上が88％を占めている。一方、2012年時点での65歳以上における認知症の推定有病率は15％で全国の患者数は約462万人と推計。それが2025年には、約650万人から約700万人に達すると見込まれるというのだ。
「これまで『認知症のあるがん患者さん』のことがなかなか取り上げられなかったのは、認知症があることを周囲に気づかれないケースが多かったからでしょう。かかりつけ医に認知症の専門知識がなければ見逃されますし、ご家族からは『老化でしょう』と思われてしまうんです」（小川医師）
がん治療が始まっても、担当医の認知症の知識が浅ければ、認知症と気づかないまま治療が行われていることも多いという。
「超高齢社会では、認知症とがんが同時にある場合の対策は必須のはずですが、医療現場は『がんはがんだけ』『認知症は認知症だけ』という運営が多いのが現状です」
前出の日本対がん協会は、小川医師らの協力を得て、全国のがん診療連携拠点病院に対し、認知症のがん患者への対応状況を調べるアンケート調査を初めて実施、256施設から回答を得て結果を公表した。
調査分析した小川医師が言う。
「がん患者が認知症だったため、対応に困ったことがあると回答した施設は97.7％にのぼりました。多くの医師が抱えるのは『医師が治療方針を説明しようと思っても、患者本人が自分の治療について判断できない』ということでした」
本人や病院側の大きな関心は、介護施設の受け入れ状況だが、じつは「介護施設からがん患者だということを理由に入所を断られた」拠点病院は26.5％もある。
小川医師が、診察した患者の事例を挙げて説明する。
「70代の女性は認知症の進行は中等度（認知機能の低下が進んで、周囲のサポートが必要となってくる段階）で、ステージIVの大腸がんの治療中でした。
腸閉塞にならないようにストーマ（人工肛門）をつくって抗がん剤治療を行っていましたが、リンパ節に転移が見られ、そこから痛みが出て、医療用麻薬（オピオイド）を処方する必要がありました」
介護施設に入所していたが、医療用麻薬が必要となった段階で、「これ以上の入所は受け入れられない」と施設に断られたという。
「ストーマの管理はなんとか自分でできる程度の進行でした。しかし施設側は『ほかの入居者の方が医療用麻薬を誤って飲んだら困る』という理由でした」
結局、家族が医療的な対応ができる介護施設を探し、転所した。
飲み薬の抗がん剤を服用するだけで介護施設の退去を求められたというのは、80代の女性の例だ。
「肺がん（腺がん）が見つかったのですが、最近の抗がん剤は飲み薬もあり、髪の毛が抜けたり、吐き気が出るなどの副作用もなく、ふだんとほぼ同じ生活ができる。
しかし施設側には『抗がん剤は、何があるかわからないので』と誤解され、怖がられてしまって」
主治医やケアマネジャーが連携して施設側に説明、なんとか入所を継続できたのだという。
