（写真：ZUMA Press／アフロ）
「なんで、今そんなもの（中止や延期）を考えなきゃならんのか。私は淡々と平常心でこれをつとめていくだけですよ」
「まさに天命につくすという気持ちで最後まで頑張りぬきたい」
1月12日、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（83）は職員向けの新年のあいさつでそう話し、東京五輪を今年開催することへの強い意欲を見せた。スポーツ紙記者はこう解説する。
「五輪の主催者はIOC（国際オリンピック委員会）で、中止や延期の権限もIOCにある。だが、開催国の意向を無視して五輪を行うことは不可能なので、日本側が難しいといえば、その判断は尊重されることになる。菅義偉首相と小池百合子東京都知事とともに、森会長もキーマンの1人。このうちの誰かが“止めよう”といえば、五輪は中止になるだろう」
昨年3月、IOCのトーマス・バッハ会長と安倍晋三首相（当時）の電話会談で五輪の1年延期が決まったが、森会長と小池都知事も会談に同席した。“2年延期”という案もあったが、安倍首相とともに“2021年に賭けた”ことを森会長は明かしている。
だが、その賭けはどうやら外れそうだ。新型コロナウイルスの感染拡大は止まらず、今年7月に延期された東京五輪の開催に暗雲が垂れ込めている。1月10日に行われた共同通信の世論調査では、五輪を中止、または再延期するべきだという声は80％に達した。
だが、森会長はあくまでも強気だ。12日のあいさつの後に行われた「さあ、いよいよ東京オリンピック・パラリンピックだ」と題された講演で、「再延期は絶対に不可能だ」と明言している。
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