医療現場の逼迫が連日のように報じられるなか、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（以下、組織委員会）からは“出勤”要請が。現場の看護師たちに話を聞くと、「五輪どころではない」窮状が明らかにーー。
“第4波”が都市部に押し寄せてきた4月初旬、組織委員会は日本看護協会に対し、競技場や選手村に配置する看護師約500人の確保を依頼する要請文を送っていたことが発覚した。
組織委員会はコロナ禍以前から約1万人の医師や看護師の協力を募っていたが、要請文によれば《新型コロナウイルス感染症等の感染拡大に伴い、看護職の確保が不十分な状況に至った》ため、あらためて500人の看護師確保の要請に踏み切ったという。
本誌は、日本看護協会から各都道府県の看護協会長に宛てた要請文を入手。
参加条件は早朝深夜も含め《原則5日以上》、活動条件は《1日9時間程度》と書かれている。交通費は近距離の場合《一定額支給》で、遠距離からの場合は《一往復のみ支給》される。さらに、コロナ禍にもかかわらず、宿泊場所は《複数人部屋の可能性あり》。
しかし、肝心の“報酬”については記載がなく、昼食は《調整中》とだけ。要請文には、あまりに“厳しい条件”が並んでいた。
開催地である東京都内の私立病院で、コロナ患者の看護に当たっている看護師のBさんは、強い“怒りの声”を挙げる。Bさんは、コロナ禍が始まる以前に五輪の参加を志願・登録していた。しかし、感染拡大の状況や、組織委員会の対応を踏まえて「辞退した」と明かす。
「コロナ患者のいる病棟で働いている私がいま現場を離れていいのか、と疑問を感じるようになったんです。それに、このまま黙っているのは“看護職の倫理綱領”に反しているんじゃないか、と思って」
看護職の倫理綱領とは、日本看護協会が定める行動指針のこと。
「この綱領の中に、『看護師は、人々の生命と健康を守るため、さまざまな問題について社会正義の考え方をもって社会に発信しなければならない』という趣旨の定めがあります。私たちは、目の前の救わなければならない命をなにより優先しなければならないのです」（Bさん）
がん・感染症センター東京都立駒込病院の看護師で、東京都庁職員労働組合病院支部の書記長も務める大利英昭さんも、現場の看護師たちの“苦悩”を目の当たりにしている。
「もともと五輪の医療スタッフに登録していた看護師たちは、『語学力を磨いて、さまざまな国の人々の健康に貢献したい』という志を持って希望していました。しかし、五輪に派遣されれば、救えるはずの命が失われてしまう可能性がある。間に立たされて、よけいにつらいのではないでしょうか」
さらにこう続ける。
「五輪が開催されることになれば、関係者から陽性者が出るという前提でベッド空けておくよう組織委員会から都立病院に対して要請が来るはずです。実際、昨年11月に東京で体操の国際競技会が開かれたときは、〈陽性者が出たら絶対に断らないで入院させること〉という通知が東京都から病院に来ていました。たとえ大阪のようにひっ迫していてもベッドを空けなくてはならない。そうなると、救えるはずの都民の命が救えません」
毎日多数の死亡者が出ている大阪府の病院で働く看護師のCさんも、つらい胸中を明かした。
「毎日、コロナに感染した患者さんが救急搬送されてきます。しかし、受け入れられないことも多くて申し訳ない気持ちでいっぱいです。空いているベッドはありますが、医療従事者が足りないから受け入れられない。現場は五輪どころじゃない。命を優先してほしい」
医療現場を支えるスタッフたちの怒りを無視してまで、五輪を開催する必要はあるのだろうか。
「女性自身」2021年6月1日号 掲載
