（写真：アフロ）
女性蔑視発言で、東京五輪・パラリンピック組織委員会の会長を辞任した森喜朗氏（83）。後任に日本サッカー協会相談役の川淵三郎氏（84）を指名するも、“透明性に欠ける”として一夜で白紙となった。
各メディアによると、御手洗冨士夫氏（85）を委員長とする候補者検討委員会は2月16日、後任会長の選考を開始。17日の午後には、橋本聖子五輪相（56）が候補として一本化されたことが一斉に報じられた。橋本氏が要請を受ければ、正式に決定となるという。
森氏の問題発言をめぐっては、各方面のトップ陣にも意見が求められた。そんななか、経済同友会の桜田謙悟代表幹事（65、SOMPOホールディングスグループCEO）の発言が波紋を呼んでいる。
森氏の問題発言をめぐっては、各方面のトップ陣にも意見が求められた。
桜田氏は16日の定例記者会見で、森氏について「一言でいうと論外」と一蹴。後任会長にふさわしい人物像として、「森氏が醸し出した間違った印象を払拭できるような人。ジェンダーについて真剣に捉えていることがわかるような人が良いと思う」と考えを述べた。
また桜田氏は日本が生産性を上げるためには、「イノベーションが必要であり、イノベーションのためにはダイバーシティが必要である」と指摘。続けて「ダイバーシティとはLGBTを含めたジェンダーだけでなく、国籍や年齢等の全てを含めたもの」とコメント。そして、「今回の問題ではジェンダーという部分で手をこまねいているが、ダイバーシティを推進しなければ組織の存続すら危ういとの危機感を持つべきである」と警鐘を鳴らした。
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