3度目となる緊急事態宣言が4都府県に発出され、イベントは規模の大小を問わず無観客開催を余儀なくされた。
昨年2月26日に大型イベントの自粛要請が告げられ、コンサートやライブは相次いで延期・中止に。1度目の緊急事態宣言が解除された後、徐々に有観客公演が再開された。しかし収容人数を会場キャパシティの50％にするなど、主催者たちは厳しい条件をクリアしなければならなかった。
「利益が出にくいとわかっているので、ただただコンサートやライブを止めない信念でやっています。ここまでくると持久戦です」
こう語るのは、大阪の大手プロモーター会社で数々のコンサートやイベントを手がけるAさん（36）。1年以上続くコロナ禍を振り返り、感染防止を徹底しながら運営する現場の様子について語ってくれた。
「当初は個人的にも『自分だったら行かないな』とか、自分の家族が行こうとしていたら『今は行かなくてもいいんじゃない』と反対すると感じていました。興行は娯楽なので、ないと生きていけないというものではないから、真っ先に『必要ない』と言われることも理解していました」
これまで有観客開催にあたって、会場の収容率は50％以内と規定されてきた。そんななかで昨年10月にガイドラインが改定され、異なるグループ間では座席を1席空ける“グループディスタンス”が許可された。5人以下の同一グループ内では、座席間隔を設けなくても良いというルールだ。
ガイドラインが緩和された形だが、Aさんはこのルールに沿って座席を組み替える作業が最も苦労したという。
またイベント業界は最先端と思われがちだが、実は“アナログ”だとも教えてくれた。
「お客様がチケットを持ったままで、延期した公演の日程が何度も変更されることがありました。会場の50％しかお客様を入れられないとなると、予定していた会場よりもキャパシティの大きい会場に変更する必要も出てきます。そうなると一列に入る席数も12席だったり、15席だったりと異なるので、同じようには対応できません。
具体的にはチケット販売済みの座席図面を出して、お客様が何人で来るのかを調べます。そして、手作業で新しい会場に当てはめていくことになります。元の会場で前方の席だったお客様は、新しい会場でも前方になるよう配慮します。
またお客様がどの席に指定されたのかが分かるよう、席番カードの張り替えや着席禁止表示を貼っていきます。これらの作業は公演前日の夜中までかかることもあります」
