昨年発表された厚生労働省の調査結果によると、日本人の平均寿命は女性が約87.14歳、男性が約80.98歳で過去最高を更新した。
だが、一方で、健康な日常生活を送れる期間を示す平均健康寿命は、女性が約75歳、男性が約72歳と、平均寿命より10年前後も短い。つまり、多くの高齢者が約10年もの間、医療や介護を必要としながら暮らしているのだ。
そういった背景もあり、近年では病気を未然に防ぐ予防医学が重要視されてきているが、なかでも「環境要素」という視点が注目を集めているという。これは簡単に言えば、温度や湿度、光、空気といった環境を構成するさまざまな要素のこと。これまで健康に影響を与えると考えられていた運動、食事、メンタルの3つの要素に付加された新しい要素で、「住環境」と密接に関係している。
実際、温度や空気といった住環境を適正に保つことにより健康寿命が延びることは、多くの研究や調査からも明らかになっているという。つまり、毎日多くの時間を過ごす住まいを安全・快適なものにすることが、結果的に健康長寿にもつながるというのだ。
快適で健康的な住まいの実現のためには、工事をともなうリフォームも視野に入れる必要があるが、悩ましいのはその費用。どうせ数十万円から100万円単位までのお金がかかるのなら、キッチンやバスルームといった、見た目にわかりやすい箇所を最新のものに替えたくなるが、健康のことを考えるなら、まず優先すべきは断熱工事だという。
「日本の場合、冬季の死因は心筋梗塞、脳卒中、肺炎などが6割を占めていて、部屋の寒さが大きな要因になっています。意外に思うかもしれませんが、寒冷な北海道や東北では死亡率が低く、温暖な県のほうが高いというデータがあります。理由は、寒冷地ほど住まいの断熱化が行き届いているからなのです」
こう語るのは慶応義塾大学の伊香賀俊治教授。住宅の断熱化と居住者の健康の関係についての第一人者だ。ヨーロッパでも同様のデータがあり、北欧諸国では冬の死亡率が低く、温暖なポルトガルなどが高い値となっているそうだ。
このように住宅の高断熱化は、予防医学の見地から欠かせない要素として海外では以前から注目されていたが、日本では断熱に対する意識はまだまだ低い。
「寒い家が健康に及ぼす悪影響は、日本ではほとんど知られていませんが、イギリスでは寒さによる健康リスクが重視され、居間は21度、寝室は18度以上に室温を保つよう義務づけられています」（伊香賀教授・以下同）
さらに健康や安全性の劣る住宅は改修、解体を命じられるのだそう。
「家の中が寒いと実感していても、コスト面から床暖房やペアガラスの導入を後回しにしてしまう人が多いのが現状です。たとえ工事費が100万円かかったとしても、冬場に集中する病気の発生リスクを減らし、将来負担する医療費や介護費を削減できると考えれば決して高くはないと思います」
また、伊香賀教授によれば、室温が3度暖かくなることで脳年齢が6歳若く保てるという調査結果もあり、認知症の予防効果も期待されているという。さらに介護施設の調査でも、暖かく湿潤な環境の施設では、要介護度が悪化しにくいことが明らかになっているというから、まさにいいことずくめだ。
さらに、高断熱住宅は高齢者だけでなく、子どもの健康にもよい影響があるという。
「複数の幼稚園で床材と園児の活動量の関係を調査したところ、無垢材＋二重床の園舎はコンクリート＋複合フローリングに比べ園児の活動量が多く、病欠が少ないという結果が出ています」
国土交通省も平成26年度からスマートウェルネス住宅等推進事業をスタート。断熱リフォームに利用できる補助金や減税制度も増えてきた今こそ、健康長寿のためのリフォームを検討するチャンスかもしれない。
