「巣ごもり生活で、すっかり家計が“メタボ”になってしまいました。コロナによる自粛期間でいちばんかかるようになったのは、通信費と食費ですね。夫がテレワークをするために、新たにモバイルWi-Fiに加入したので通信費が増えてしまいました。また、外食ができなかったのでスーパーに行く回数も増えましたが、どこのお店に行っても、ポイントを貯めるために不要なものまで買う癖がついてしまって……」
そう嘆くのは首都圏に住む50代の主婦。
生活環境の変化や収入減など、長引くコロナ禍の影響で家計がダメージを受けたという人たちが増えていると指摘するのは、『こんな時代でもラクラク貯金ができる！ ○×でわかるお金の正解』（KADOKAWA）の著者で、家計再生コンサルタントの横山光昭さん。
「コロナ前は当たり前だったお金の使い方が、ウィズコロナの時代にはそうではなくなるなど、お金にかかわる価値観がガラッと変わりました。こんなときだからこそ、変化に対応して“負けない家計”を作りましょう。今は生活がキツいかもしれませんが、できることはたくさんあるはずです」
家計相談の現場では、「緊急事態宣言」の影響をまともに受けた業界に勤めている人たちから、切実な声が上がっているという。
「これまで当たり前のようにあった定期収入が激減して、支払いの予定が狂ってしまったのです。たとえば、持ち家の人で、住宅ローンをボーナス併用払いにしているケースや、固定資産税や車検代、家電の購入代をボーナスで支払う予定を立てている人もいます。お子さんがまだ学生であれば教育費や塾代が捻出できなくなりますし、今まであった収入をなかったものとして、新しく予算を立て直す必要が出てきてしまいました」（横山さん・以下同）
夫が定年を迎えて、年金生活に入るときにはローンは支払い終えていたいと思う人は多く、貯蓄の一部を「繰上げ返済」に充てていたような人は、返済計画が狂ってしまうことになり、老後の計画を考え直さなければならない。
「老後の資金計画ということでは、『2,000万円問題』が有名です。総務省の家計調査が元になったもので、高齢夫婦2人の平均収入から支出を引くと、毎月赤字が5.5万円出ると想定して、30年生きたとすると、赤字2,000万円になるという試算からきています」
