令和6年能登半島地震の最新ニュース
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小泉進次郎 能登半島地震のための募金活動に賞賛集まる「自分にできる場所でできることをやっている」
2024/01/08 16:10能登半島地震を受けての小泉進次郎衆院議員（42）の行動に賞賛が集まっている。1月7日、小泉議員は自身のInstagramを更新。能登半島地震の被災地に向けた募金活動を行ったことを報告した。小泉議員は《こどもも高校生も大人もお年寄りも、皆さまありがとうございました。能登半島にご親戚・友人・知人がいるという方が多くいらっしゃいました》とコメント。さらに、《「募金をやってくれてありがとう」と何人からも声 -
煉獄コロアキ 大谷の寄付金に「少なすぎ」、制止無視して奥能登向かった挙句に「助けて」アピール…「人として最低」と批判殺到
2024/01/08 15:10《大谷！お前の年収で1億4000円寄付は少なすぎだろ 最低でも10億は寄付しろよ こんなやつのどこがヒーローだ！ ふざけるな お前も石川県能登半島に手伝いこいよ！ どうせ来れないだろガキが》1月6日、Xでロサンゼルス・ドジャースの大谷翔平投手（29）をこう罵ったのは私人逮捕系YouTuber・煉獄コロアキこと杉田一明氏（41）。1日に発生した能登半島地震の被災地支援で、大谷投手は日本時間5日に球団 -
「東北出身者としての想いもあるのかも」大谷翔平 能登地震被災地に1億4000万円寄付に集まる賞賛
2024/01/05 16:40ロサンゼルス・ドジャース所属の大谷翔平選手（29）が1月5日、自身のインスタグラムを更新し、能登半島地震の被災地に寄付を行ったことを明かした。投稿ではドジャースからの《令和6年能登半島地震への支援として100万ドル（約1億4000万円）を寄付し、個人で寄付をする大谷選手と協力することを表明します。日本中の皆さんの悲しみに寄り添い、1日も早い復興をお祈りしています》とのメッセージに続けて、大谷選手の -
「電波も電源もないなかどうしろと？」河野太郎 被災地へのマイナンバーカード活用法指南が波紋
2024/01/05 16:011月4日、河野太郎デジタル大臣（60）が能登半島地震をめぐり、被災地で有効なマイナンバーカードの利用方法を伝える投稿をXで行った。しかし、ネットではその指南が波紋を呼んでいる。1日に発生した能登半島地震は最大震度7を記録し、日本海沿岸などで大津波警報が発令された。亡くなった方々や安否不明となっている人たちの数が日に日に増えていくなか、河野大臣は4日にXを更新。そして《能登半島地震において被災された -
「暴力の扇動」呂布カルマ 火事場泥棒への“過激な持論”に批判殺到…本人は「今の感覚で批判して何になる」と猛反論
2024/01/05 11:001月1日に発生した石川県の能登半島地震。発生から72時間以上経った後も、多数の行方不明者がおり、予断を許さない状態が続いている。こうした震災などの災害時に、被災地の情報やニュースなどを伝える有効な手段の一つとして知られているのがSNS。しかし、なかには虚偽の情報を流すなど悪用する者もおり、かねて問題視されてきた。岸田首相は1月2日に開いた記者会見で、SNS上で救助を求める虚偽の情報が拡散されている -
天皇皇后両陛下 朝まで眠らずに無事を祈られ…一般参賀中止のご決断に被災地からは感謝
2024/01/05 06:00「夫の実家がある（石川県）珠洲市（すずし）の地震被害も大きく、港に津波が押し寄せてきたり、倒壊した家が道路にはみ出したりしています。親戚も建物の下敷きになっているとのことで、いま夫が珠洲市に向かっているところなのです」1月1日に発生した能登半島地震。その翌日に本誌の取材に応じたのは、石川県野々市市在住のピアニスト・黒崎菜保子さん。1月4日午後3時時点で判明している死者は84人と、石川県を中心に甚大 -
“多言語で避難呼びかけ”に賞賛集まるサンテレビ 放送の裏にあった“阪神淡路大震災の教訓”
2024/01/04 16:59最大震度7を記録した能登半島地震。1月1日の午後4時10分ごろに地震が発生すると大津波警報が発令され、日本海沿岸の石川県珠洲市や七尾市などの各地で津波が観測された。4日午前10時現在で78名の死亡が確認され、同日午前11時時点で51名の安否がわかっていない。新年早々に発生した大災害によって、日本中が不安に包まれたなか、その対応に賞賛の声が集まったテレビ局が。それは、兵庫県を主な放送対象地域とする「 -
「車で行くか！」煉獄コロアキ 能登半島地震の被災地支援を宣言…現地での“私人逮捕”も示唆で困惑の声
2024/01/03 15:22新年を迎えたばかりの1月1日に、最大震度7の地震によって甚大な被害を受けた能登半島。現在も余震が続いており、3日時点で64人の死亡が明らかになった。被災地では3万3000人以上の人々が、避難生活を余儀なくされているという。食料や水などの物資不足も深刻化するなか、国や地方自治体は支援活動や復旧作業を急いでいる。民間企業も義援金募集を開始するなど支援の輪が広がるなか、声を上げた人物が。それは私人逮捕系