「皆さんが考えている以上に、老後生活は長いのです。’25年に65歳を迎える女性の64％、’35年に65歳を迎える女性の67％が、90歳まで生存すると予想されています。100歳まで生存する割合も、それぞれ17％、19％です。老後資金はそれまで持ちますか？」
このような長生きリスクに警鐘を鳴らすのは、『人生にお金はいくら必要か』（東洋経済新報社）などの共著があるファイナンシャルプランナーの岩城みずほさんだ。
「“老後2,000万円問題”が話題となりましたが、ご家族ごとの収入・生活レベルはそれぞれなので、一概にはいえません。かといって専門家などにライフプランの作成を依頼すると、手間も費用もかかる。しかも、せっかく作ったプランも、夫の給料の減少や子の就職の失敗などによって、変化がつきものなのです」
そこで岩城さんが経済評論家の山崎元さんと共同作成したのが、状況の変化に合わせていつでも自分で計算できる、老後資金にまつわる穴埋め式計算法だ。
「資産額や、今後の予想手取り年収などから、安心な老後を迎えるには、65歳までに年収の何％を貯めればいいか導き出す計算式です」
岩城さん運営のホームページ「オフィスベネフィット」にて、6つの数字を入力すれば、自動的に「必要貯蓄率」を計算してくれる。
それでは、空欄に入れるべき数字の解説をしてもらおう。
■老後生活費率
現役時代の生活費に対する、老後の生活費の割合。
「一般的に老後生活に入ると、食費や交際費なども減り、生活費が安くなります。家計調査などでは、生活費は現役時代から3割減。具体的にイメージがつかない人は0.7と書き込みましょう」
■平均手取り年収
ポイントは“これまで”ではなく“これから”の平均手取り年収。
「手取り額は健康保険料や所得税、住民税などがあるため、額面の75％ほどです。55歳から役員定年で2割減、60歳からの再雇用でさらに3割減ほどになることも考えて計算します。妻が正社員などで、今後も安定的に働く場合は、夫婦で合算した額を書き込みます。フリーランスやパートの方の収入は、不安定な要素もあるので、現在の年収よりも1〜2割少なく見積もっておくといいです」
■年金額
終身でもらえる年金の額。
「50歳以上の人は『ねんきん定期便』の数字を参照。また50歳未満でも『ねんきんネット』に登録すれば、年金予想額がわかります。公的年金以外にも、終身で受け取れる企業年金、民間の終身年金などもあれば、合算してください」
■資産額
おもに現在の預貯金、株、債権、投資信託（時価）などの合算。
「iDeCoや個人年金保険など有期で受け取れる年金もこちらに計上。たとえば“年間120万円を10年間受け取れる”保険商品の場合は、1,200万円を加算。退職一時金や、売却予定の不動産の評価額、親の遺産も計上します」
反対に、将来予想される大きな支出はマイナスにする。
「住宅ローンの残債を退職金で一括返済する場合や、家のリフォーム費、車の買い換えの費用などです」
■老後年数
いまの時代は95歳まで生きることを前提にするべき。
「65歳でリタイアすれば、老後年数は30年。年の差夫婦で妻が若い場合は、老後年数を35年と少し増やしてみましょう」
■残りの現役年数
リタイアするまでの年数。
「50歳の人の場合、会社員なら65歳までが一般的なので15年、自営業で70歳までは現役を続けられそうなら20年と記入します」
現在の家計状況と、現実的な未来を見据え、老後設計をしよう。
「女性自身」2021年6月1日号 掲載
