貯蓄

「子どもが生まれたとき、万一に備えて保険金額2,000万円の『定期保険（死亡保険）』に加入しましたが、つい最近、子どもが独立し、学費の心配もなくなったので解約しました。保険はライフイベントごとに見直すべきものなのです」   こう話すのは、1児の母で、保険に詳しいファイナンシャルプランナーの横川由理さん（59）。長生きリスクや収入減、がんや認知症になったら……あらゆる不安に備え

もしも郵政破綻が起きたら、私たちの貯金や保険はどうなってしまうのか。コロナ禍で日本郵政グループの株価下落が止まらない今、万が一に備えて、経済ジャーナリストの荻原博子さんが徹底解説ーー。   ■ポイントは貯金や保険を始めた時期   昨今のコロナ不況のためか、日本郵政グループの株価下落が止まりません。   日本郵政は昨年発覚したかんぽ生

もしも郵政破綻が起きたら、私たちの貯金や保険はどうなってしまうのか。コロナ禍で日本郵政グループの株価下落が止まらない今、万が一に備えて、経済ジャーナリストの荻原博子さんが徹底解説ーー。   ■コロナ不況下、用心に越したことはない   昨今のコロナ不況のためか、日本郵政グループの株価下落が止まりません。   日本郵政は昨年発覚したかん

《2月最終週の日経平均株価は1週間で2,000円以上の下落》 《2月28日のニューヨーク株式市場は’08年のリーマン・ショック以来の下げ幅を記録》   新型コロナウイルス感染拡大に対する懸念から、連日のように報じられる世界各地の株式市場の不安定な動き。「家計に影響があるのでは？」と危惧する人も多いだろう。家に籠らざるをえない日々、不安は募るばかりだが。  

与党が’19年末にまとめた税制改正大綱に、NISAの改革が盛り込まれた。NISAとは’14年に始まった小額投資非課税制度のこと。投資で得た利益にかかる約20％の税金が、NISAならかからない。こうしたNISAには、おもに2つの枠組みがある。   1つ目は’14年当初からある「一般NISA」。株式や投資信託などに年120万円まで投資できて、5年間は非課税。投資できるのは’23年

「“老後2,000万円問題”以降、老後に向けて、どのくらいの貯蓄が必要なのか、不安を抱えている人が増えています。必要な貯蓄額は“年収の何割！”などと、さまざまな情報が巷にあふれていますが、実際に必要な貯蓄額は人それぞれなんです」   こう警鐘を鳴らすのは『人生にお金はいくら必要か』（東洋経済新報社）の共著もある、“腹黒くないファイナンシャルプランナー”岩城みずほさん。

「無意識の習慣、そしてあふれる情報に振り回されてお金を失うことは、誰にでもありえます。最近目立つのは住宅ローン減税を利用した頭金の運用。お得という言葉に踊らされ、軽い気持ちで始めて失敗する人が多いです。人生100年時代、お金についての知識不足は命取りになりかねません」   家計再生コンサルタントの横山光昭さんはこう警鐘を鳴らす。今年6月には金融庁が、夫婦の老後の生活費用として

人生100年時代を迎えるいっぽうで、今さら「2,000万円ないと老後を安心して暮らせない」なんて言われてしまうこのご時世。お金をめぐる“ざんねん”な習慣・考え方は今すぐ改善していきましょう！   「家計のやりくりに困って相談にくる方には、共通の行動パターンがあります。ついやりすぎてしまう、周りの情報に振り回されやすい、結果を急ぎがち、この3つに心当たりのある人は要注意です」

「家計のやりくりに困って相談にくる方には、共通の行動パターンがあります。ついやりすぎてしまう、周りの情報に振り回されやすい、結果を急ぎがち、この3つに心当たりのある人は要注意です」   そう話すのは、家計再生コンサルタントの横山光昭さん。これまで1万5,000人以上の家計を見てきた中で、お金が貯まる人、貯まらない人の習慣に一定の傾向があることに気づいたという。 &nbs