「島に移り住むことをリアルに思い描けるようになったのは、小豆島町役場が作っている移住支援の『空き家バンク』のおかげでしょう。空き家の情報を見ていくことで、移住したいという私の気持ちがどんどん膨らみました」
そう語るのは、イラストレーターで文筆業の内澤旬子さん（49）。乳がんの治療を経て離婚。東京でのひとり暮らしの疲れから、3年前に香川県の小豆島に移住した。
「移住支援として、私の賃貸住宅の大家さんに対して50万円（今年度は100万円に増額）の補助金がありました。そのお金で、入居前にシロアリ駆除をしてもらいました。入居して半年後にも同額の補助金が出たので、駐車場の脇にあってじゃまだった大きな石を割って、地面をならしてもらいました。移住者向けの支援制度はお得なサービスが多いんですよ」（内澤さん）
いま、全国の自治体が行っている移住者向けの支援制度が急増している。一般社団法人移住・交流推進機構のまとめによれば、全国自治体の支援制度数は、’13年度は521だったが、’16年度には8,496にまではねあがったのだ。それに伴い、田舎暮らしの注目度もますます高まっている。
約2年前に、東京から島根県雲南市に移住した澤畠ひかるさん（27）。彼女は農業の研修を受けながら、1年間にわたりふるさと島根定住財団から月12万円（その後、雲南市からも1年にわたり、同額の助成金が出る）を支給されている。
「東京で飲食業のアルバイトをしているときに、ふと田舎で農業をしたいと思い、彼氏と一緒にグーグルマップを見て、島根県に移住することを決めました（笑）。いまは、とうがらし、きゅうり、メロンなどの栽培を学んでいます。月々12万円で、安定した“経済的な基盤”ができるこの支援は、非常に助かります」
一緒に移住した彼と今年8月に結婚。夫婦2人で支援金は月24万円に！
「商店が閉まるのが早い、など不便なところもあります。でも、人との密接な関係がとても心地いいんです。支援制度は2年間だけですが、その後も、雲南市に定住して、農協の組合員になろうと考えています」（澤畠さん）
今年8月、自身の移住ライフを『漂うままに島に着き』（朝日新聞出版）に綴った内澤さん。田舎移住の“先輩”としてこう語る。
「移住者向けの支援制度は、PRが消極的な自治体も少なくありません。自治体に問い合わせたり、先に移住した人たちのイベントやお茶会に参加したりして、情報を収集することも必要です。ただし、移住支援はあくまでも後押し。できそうな場所を、しっかり見定めることが大切です」（内澤さん）
