「備えあれば憂いなし」とはよくいうものの、いったい、いつ、何を、どれくらい備えておけばいいかというのは意外にわからない。そこで、これから老後を迎える女性に必要な「備え」を解説ーー！
「長年、家計相談を受ける中で、思うようにお金を貯められなくなったという50代が増えている」というのは、ファイナンシャル・プランナーの深田晶恵さん。
「税金や社会保険料がアップしているので、手取り収入は年々減少の一途をたどっています。さらに、長引く超低金利により、銀行にお金を預けても利息でお金を増やすことができなくなっています。そこにきて結婚、子どもを産む年齢が遅くなってきているので、60代になってもまだローンの返済が終わらない、という人が意外に多いのです」（深田さん・以下同）
高年齢者雇用安定法が改正された’13年以降は、会社員は60歳を過ぎても働くのが当たり前になってきたが、その実情はあまり認知されていないことも。
「60歳以降、再雇用で働く男性は増えていますが、妻の側は、収入が大幅にダウンするとは思っていないケースも多く見られます。中には現役時代と同じ給与水準だと勘違いしており、振り込まれた給料の額があまりにも少ないので、あわててしまったという話も。会社員である夫の定年後、収入が激減することを知らないで、現役世代と同じ生活を続けていると、老後破綻に陥ってしまいます」
仮に夫が再雇用で働き続けるにしても、「60代の前半」は、現役時代と比べて収入が大幅にダウンすることを覚悟しておかなくてはならない。
「年金の支給が始まるまでのこの時期は、貯蓄は無理だとしても、せめて赤字を出さないよう、月々の収支をトントンにすることを目指しましょう。『給料が減ったから赤字が出るのは仕方がない』と、現役時代と同じような暮らしをしていたら、70代の早い時期には貯蓄が底をついてしまいます。60代の前半は“我慢のとき”だと割り切って、あらゆる支出を見直し、さらに少しでも多くの収入を確保すること。くれぐれも退職金には手をつけずに済ますことが大切です」
その心構えとして、少々気が早いがまずは65歳から支給される公的年金の額を夫婦ともにチェックしておこう。
「毎年、誕生月に日本年金機構から送られてくる『ねんきん定期便』には、これまでに収めた国民年金・厚生年金の保険料から算出した『老齢基礎年金』と『老齢厚生年金』の金額が書かれています。50歳以上なら60歳まで同じ収入が続く前提で年金額が試算されていますが、60歳以降も働けば、受け取れる年金額も増えていくのです。ねんきん定期便には記載されていない『加給年金』についても知っておきましょう。これは夫が会社員で、かつ年上の場合に限ってもらえる年金です。夫が厚生年金に20年以上加入しているなど一定の要件を満たしていれば、夫は妻が65歳になるまで受け取れますが、妻のほうが年上の場合は、夫は加給年金はもらえません」
ちなみに、加給年金の金額は定額の年間22万4,700円に、特別加算額がプラスされる。妻の生年月日が1943年4月2日以降なら、特別加算の額は年間16万5,800円（’21年度）となり、あわせて39万500円が受け取れる。
■60歳はまだまだ若い。元気なうちは働くこと！
もらえる年金が少し増えるのがわかったからといって安心してはいけない。満額の年金の支給が始まる65歳までの“無年金”期間を乗り切るには、やはり先立つものが必要だ。
日本人の平均寿命は延び続け、’16年には女性87.14歳、男性は80.98歳を記録。人生100年時代には「退職金」を残しておかないと、“長生きリスク”にさらされる可能性が極めて高い。
また、平均寿命と健康寿命（医療や介護に依存しないで自立した生活ができる期間）の差は、女性が約12年、男性は約9年。女性はお迎えが来るまでの12年間は、介護が必要になる確率が高くなる。
医者いらずで健康に過ごすためにも、「夫も妻も元気なうちは仕事を続ける」ことが欠かせないと深田さんはいう。
「会社員だった人もそうですが、特に、もらえる年金が少ない自営業者やフリーランスの人は、定年がないメリットを生かして、“生涯現役”を目指しましょう。働けるうちは収入で生活が成り立つようにして、年金は貯蓄できるようにすると老後は安心できます」
今はまだコロナの影響で、飲食や小売店などのサービス業は、休業状態かもしれないが、再開すれば人手不足が予想される。まだ、パートやアルバイトをしていないという人は、“アフターコロナ”に備えて、スキルの棚卸しなど働く準備をしておこう。
