（写真：metamorworks／PIXTA）
WHOの調査によると、65歳以上の約3人に1人が難聴を患っている。75～79歳になると、男性の71.4％、女性の67.3％と、その割合は半数を上回る。
耳の聴こえが悪くなったとき、購入を検討するのが補聴器だ。
しかし、補聴器の購入を巡ってはトラブルが後を絶たない。
《補聴器を購入後、耳鼻咽喉科で聴力を測定してもらったら、補聴器は必要ないと言われた》
《母親が2年おきに約50万円の補聴器を購入させられているが、音がうるさくて装着していない》
これらは、国民生活センターに寄せられた補聴器トラブルの相談事例だ。
なかには《訪問販売で勝手に家に上がり込まれ、80万円近くの補聴器を買わされた》というものまである。
相談件数の増加を懸念した国民生活センターは、2014年と2021年の2度にわたり、補聴器購入時の注意喚起を行っている。
なぜ補聴器トラブルが増加しているのか？ 一般社団法人日本補聴器販売店協会の高坂雅康事務局長に話を聞いた。
「補聴器トラブルが増加している背景にはさまざまな理由があります。
一つは超高齢社会で、補聴器を購入する人が増えている点。
もう一つは補聴器の正しい購入方法がわかりにくい点です。
ご自身にあった補聴器を見つけるためには、まず耳鼻咽喉科（補聴器相談医）を受診します。そこで難聴の診断や補聴器が有効かどうかを確認してください。
治療で改善する場合など、補聴器が不要なケースもあります。
耳鼻咽喉科で受診をしないで、通信販売や店頭で勧められたまま購入をしてしまうため、トラブルにつながってしまうのです」（高坂さん、以下同）
