「柔道家の古賀稔彦さん（享年53）の訃報に接し、『夫がもし明日、がんになったら……』と“自分ごと”として受け止めた方も多いのではないでしょうか」
こう話すのは、NPO法人「がんと暮らしを考える会」理事長の賢見卓也さん（45）だ。
50歳ごろまでは女性のほうががんに罹患する人は多いが、50歳ごろから男性の罹患者が急激に増え、女性を追い抜いていく。まさに50歳は男性とがんの関係のターニングポイントなのだ。
在宅緩和ケアの訪問介護を行ってきた看護師でもある賢見さんは、’13年に、がんになったときに利用できる各種制度がわかるサイト「がん制度ドック」を開設した。
「患者さんと接するうちに気づいたのですが、がんを患ったときに治療費がどれくらいかかるかわからなかったり、使える公的な制度を知らず、お金に困ったりする人が多いんです。がんとお金のことは切り離せないと思いました」
がんについて真剣に考えることは、お金についても考えること。
そこで、今回は夫ががんになった場合の「お金」を試算してみたい。中小企業に勤める一般的な収入の会社員の夫と、専業主婦の妻からなる夫婦がともに50歳になったとき、夫のがんが発覚したと仮定。家計への影響を試算する
「がんといっても、さまざまなものがあります。今回は、発見されたときのステージによって治療の方法や期間に大きく差が出る直腸がんで試算しました」（賢見さん）
〈今回の試算の前提〉
夫婦ともに1971年1月1日生まれ。夫は1993年に22歳で大学を卒業後就職。以後、50人程度の社員の会社に就職し、昇給していった※1。妻は会社員として働いた経験はなく、ずっと専業主婦。50歳の時点ですでに子どもは独立している。ともに基礎年金の未納期間はない。妻は一般的な女性の死亡年齢に近い、89歳の誕生日に死亡した※2。
※1：給与額は国税庁「令和元年分 民間給与実態統計調査」の「事業所規模別及び年齢階層別の給与所得者数・給与額」より30人以上100人未満の企業の男性の平均給与で計算、退職金は東京都労働産業労働局「令和2年版 中小企業の賃金・退職金事情」のモデル退職金（50〜99人の企業）の定年退職金額と勤続30年時の会社都合退職金額を使用。※2：夫婦ともに健康な場合の死亡年齢は、厚生労働省の「簡易生命表（令和元年）」による50歳の平均余命を参考にした。
【ケース】50歳で、夫のステージ3のがんが発覚し、ストーマ（人工肛門）になり、その後の働き方を制限したが、平均寿命まで生きられた場合
「ステージ3の直腸がんで、初年度と2年目の治療費はそれぞれ130万4,488円、自己負担は39万1,000円とします。そこでがんは落ち着き、その後は経過観察で5万8,960円、自己負担は1万8,000円に」（賢見さん）
以後は、同程度の検査費などの自己負担額が続くこととするが、70歳で自己負担が「2割」、75歳で「1割」と軽くなるため、医療費は軽減していく。
傷病手当金を1年半受給して、仕事に復帰するが、仕事の内容も負担の少ないものにしてもらった結果、給与の額は2割減った。実際に、平成26年の東京都福祉保健局の調査によれば、がんの罹患後に56.8％の人が“収入は減った”と答えている。減った収入を補うのが、障害厚生年金だ。
「人工肛門の場合は障害厚生年金3級に該当します。3級は障害厚生年金のみの支給で、障害基礎年金は加算されません」（社会保険労務士・石田周平さん）
60歳まで働き、退職金を満額もらったのち、再雇用は希望せず退職した。年金は1人1年金が原則。
「老齢年金をもらえる65歳以降は、障害年金、老齢年金のどちらを受給するか選択できます。また障害基礎年金に、老齢厚生年金または、遺族厚生年金を組み合わせることも可能です」（石田さん）
最終的な家計の収入は1億2,343万円。健康だった場合より、2,293万円少なくなる。
今回の金額はあくまでも試算。がんの症状は人によって違うし、かかる治療費やもらえる年金額なども当然違ってくる。だが、一定の目安にはなるだろう。
「夫ががんになったら、ますは、『職場の制度』として何が使えるかを確かめてもらう。公的制度に関しては、病院の『がん相談支援センター』などに資料があります。病院にはソーシャルワーカーさんもいますので、窓口で聞くことができます」（賢見さん）
何より、がんは早期発見し、適切な治療ができれば“治る病気”。夫婦で必ず定期的に検査を受けつつも、いざというときの心とお金の準備を怠らずに。
「女性自身」2021年5月4日号 掲載
