「がん情報サービス」の最新データによると、日本人女性が一生のうちにがんにかかる確率は51.2％。ほぼ2人に1人は罹患することになるが、5年生存率（09年〜11年）は66.9％と、治療成績は向上傾向にある。
それに伴い、治療や経過観察期間も長くなるため、お金の不安は尽きない。同サービスが患者におこなったアンケート調査よると「治療費用の負担が原因で、がんの治療を変更・断念したことがありますか」に、4.9％の患者が「ある」と回答しているのだ。
『がんとお金の本』（Bkc刊）など多数の著書があり、09年の冬、40歳のとき乳がんに罹患した経験を持つ、ファイナンシャルプランナーの黒田尚子さんが語る。
「私の場合、トータルで350万円ほどかかりましたが、その大半が、1年目の出費です。
なかでも大きかったのが、当時は全額自己負担だった乳房再建手術費用の150万円。次に差額ベッド代。1泊3万円ほどの部屋に2週間以上入院したので、50万円ほどかかりました。
しかし、医療費に関しては公的制度を利用したので、実はそれほどかかっていません。健康保険など社会保障制度によって、経済的負担はかなり抑えられるのです」
ところが公的制度は、ただ待っていても受けられない。
「基本的にはセルフサービスなので、自分で申請する必要があります。だからこそ、どのような制度が利用できるのか知っておく必要があるのです」（黒田さん・以下同）
シチュエーションごとに、利用できる公的制度やもらえるお金を解説してもらおう。
【がんになった！】
→公的な支援制度を知りたい
「がん」と診断されたら、まずは公的助成金や支援制度を確認し、お金の不安を軽減させたい。
「がん診療連携拠点病院のがん相談支援センターや、各医療機関の相談窓口などでは、ソーシャルワーカーや看護師が常駐しています。その病院の患者でなくても、利用できたりします」
日本対がん協会の「がん相談ホットライン」でも、お金や仕事、医療者との関わり、気持ちを聞いてくれる。
