「これまで20年以上、飼育不可となった犬や猫を保護し、里親探しの活動をしていますが、5～6年ぐらい前から、認知症の犬を保護する件数が増えてきました。昔は認知症のペットを見たことなどなかったのですが、近年は毎年のように保護します。人間と同じように、それだけ長生きするペットが増えていることを実感しています」
こう語るのは、広島と東京を拠点に、飼育放棄された犬や猫の保護活動を行っている「NPO法人 みなしご救援隊 犬猫譲渡センター」理事長の佐々木博文さん。このように“ペットの高齢化”が進展していることをご存じだっただろうか。
一般社団法人ペットフード協会発表の「令和4年 全国犬猫飼育実態調査」にある、犬と猫の平均寿命の推移を調査したデータでは、’10年には犬が13.87歳、猫が14.36歳だったが、’22年には犬が14.76歳（＋0.89歳）、猫が15.62歳（＋1.26歳）と延びていることがわかる。高齢化の波は、人間だけでなく、ペットにも及んでいるのだ。
「ペットフードの質の向上、ワクチンや予防薬など医療技術の発展により寿命が延びているのでしょう。かつては治すのが難しいといわれていた猫の伝染性腹膜炎なども、薬で治せるようになりましたから」（佐々木さん、以下同）
家族の一員であるペットが長生きしてくれることは、飼い主にとってはうれしいことに違いない。だが、その一方で、飼い主自身の高齢化も進むなか、今後は人間とペットの間にも“老老介護”が増えてくることも懸念される。
事実、飼い主の高齢化を理由にペットの適正飼育が困難となり、多頭飼育崩壊や飼育放棄といった問題がたくさん起きている。
「センターには1日で多いときに20～30件、相談の電話があります。その8割超が、高齢者（70代以上）の飼い主がペットを飼育できなくなったから保護してほしい、といった内容。飼い主が高齢となり、体力的にペットの散歩や日常ケアができなくなった、あるいは病気療養のため入院し、家に戻れる見込みがない、認知症で介護施設に入所するなど、さまざまな理由があります」
佐々木さんによると、高齢者の飼育放棄の実態は、飼い主自身よりも、その人からペットの世話を引き継ぐことができない家族や親戚からの相談が圧倒的に多いそうだ。これだけでなく、一人暮らしの高齢者が突然亡くなって、家に置き去りにされたペットを保護するために、警察や弁護士から相談を受けることも増えているという。
「リードにつながれた状態のまま、毛が抜け落ちてしまっていたり、爪が伸び放題になっているというケースも珍しくありません」
このような事態が発生してしまう背景の一つに、70代、80代になった人が年齢の若い犬や猫を飼い始めることが挙げられる。たとえば、夫や妻に先立たれて一人暮らしとなり、寂しさを紛らわせるためにペットショップでかわいい子犬や子猫を買う。あるいは、子どもや孫からペットの飼育をすすめられて飼い始めるパターンなどがある。その飼育途中で飼い主が高齢になり、体調を崩すなどして面倒を見る人がいなくなり飼育放棄に至るケースが後を絶たないのだ。
「ペットは飼い主がいなくなるとショックとストレスから食欲を失うなど衰弱してしまうんです。人間はペットを失うと“ペットロス”に陥るといいますが、その逆の“飼い主ロス”だって同じようにある。彼らだって悲しい思いをしているのです」
では、飼い主の高齢化によるペットの飼育放棄や置き去りを防ぐための対策はあるのだろうか？
「日本人の“健康寿命”は男女平均で74.1歳。もちろん個人差はありますが、ペットを飼うのであれば、自分が健康でいられる可能性が高い、75歳までには看取れるペットを逆算して飼うことです」
たとえば、生まれたての犬や猫を飼おうとする場合、平均寿命が15年と考えると、75−15＝60。60歳までに飼う。65歳の人の場合、75歳まで10年あるので、5歳以上のペットを飼う、という逆算方式だ。
そして重要なことは、飼う前に、もし自分に何かあった場合、ペットを引き継いで面倒を見てくれる人を決めておくことだという。
「自分が元気なうちに、“もしも”のことを想定して、ちゃんと面倒を見てもらえる身内や知人、友人を決めておく必要があります。お子さんがいる方であれば、できるだけ息子や娘にお願いするのがいいでしょう。同居していない場合でも、ときどき家に来てもらって、ペットの面倒を見てもらうことも大切。お互いが慣れておくことで、もしも引き継ぐことになっても、犬や猫のストレスが軽減できますから」
いざというとき、家族であるペットがどんな事態に直面するかを想定し、きちんと考えておくことも私たちの責任なのだーー。
