「コロナ禍のいまだからこそ、対策が重要」と熱中症の専門家は警鐘を鳴らす。熱中症は、予防さえすれば“確実に防げる病気”。だからこそ、万全の対策をしたいーー。
「毎年、夏本番の暑さを迎える7月以降は、誰もが熱中症に対する警戒意識を持ちます。しかし、5〜6月の時期も、熱中症で救急搬送される人が年々増え続けているんです。気温が一気に上昇したときに発生しやすく、いまの時期から注意をしておくべきでしょう」
こう警鐘を鳴らすのは、堺市立総合医療センター救命救急科の医師で、熱中症予防啓発ネットワーク代表の犬飼公一さん。大量に発汗し体内の水分や塩分が失われ、めまいや頭痛、体温の上昇、けいれんなどを引き起こす熱中症。軽い症状で済む場合から、命に関わるほど重篤になるケースもある。
とくに高齢者は重症化のリスクが高いとされている。厚労省によると、’18年は記録的な猛暑により、1,581人が熱中症で亡くなっているが、そのうち高齢者は約8割にあたる1,288人にもなる。
今年はコロナ禍により、これからも“巣ごもり”生活を多くの人が送る。「家から出なければ熱中症にならないのでは？」という声も上がりそうだが、それは“大間違い”だと犬飼さんは指摘する。
「室内にいても、熱中症を引き起こす原因はじゅうぶんあります。人間の体というのは、日光を浴びるなどしながら、周囲の熱を使って、徐々に自律神経の働きを整えていきます。その過程で、汗をかきやすくなったり、暑さに慣れていくのです（暑熱順化）。ところが、外出自粛によって日光を浴びたり外気の熱に触れたりしていないため、その暑熱順化が進んでいない。急激に気温が上がると、当然室内の温度も上がる。暑熱順化ができていないとその変化に体がついていけず、熱中症を引き起こしてしまうのです。この時期の熱中症のリスクは、例年より高いといってよいでしょう」
では、自分や家族を熱中症から守るためにはどうすべきか。犬飼さんは、「“水分補給”と“涼しい環境の確保”が基本の2つ」だとアドバイスをする。
【1】1日コップ6〜8杯分の水分補給を心がける
「まず、こまめに適切に水分補給をすること。具体的には1日コップ6〜8杯の水をめどに、1時間おきに飲むなどして、喉が渇いたと思う前に水分を補給しましょう」
あくまでも“ミネラルウオーターが推奨”とのこと。
「スポーツドリンクなどは塩分や糖分が含まれているので、糖尿病や心不全などの疾患をかかえている人が飲みすぎると意識を失ってしまうことも。夏本番の暑さの中、大量に汗をかき始めたときには効果的ですが、5〜6月は、大量に汗をかくことはあまりないので、水か白湯で水分補給するのが安全です」（犬飼さん・以下同）
【2】室内には温度計を置く
「とくに高齢者の方に実践してほしい。高齢者は体内の温度センサーの働きが弱くなっているので、早め早めの予防が重要です。室内温度計が28度を超えたら、すぐに冷房をつけてください。常に室内温度を28度までに保つように徹底しましょう」
冷房は熱中症予防に欠かすことができないため、「電気代をケチるのはNG」と犬飼さん。
「冷房を1日14時間つけた場合の電気代は約300円です。いっぽう、熱中症により救急搬送され、1泊入院した場合の医療費は約6万円。もちろん個人が負担する額はその1〜3割ですが、高齢者の患者が合併症や後遺症を引き起こしてしまうと、1回あたりの医療費は約50万円かかります。1割負担でも、5万円ほど個人に負担がかかるのです。それを考えたら1カ月1万円以下の冷房代というのは、非常に安い“保険料”と言えるのではないでしょうか」
自分たちのためにも、そして医療機関のためにも、熱中症を予防することが大切だ、と犬飼さんは強く語る。
「熱中症患者は、高熱状態で搬送されてくるので、その段階では新型コロナの発熱と区別ができない。医療機関としてコロナを疑ってかからないといけないので、感染予防の面からも医療機関への負担が大きくなるのです。重症化してしまうと、合併症や後遺症を発生しやすく、死亡率も高い非常に怖い病気です。ただし、“確実に予防できる唯一の疾患”でもあります。ぜひ今の時期からの予防を心がけてください」
マスクをつけて外出するときは、ペットボトル1本のミネラルウオーターを持参することも忘れずに！
「女性自身」2020年6月9日号 掲載
