《無料の占いアプリをインストールしたが、無料なのは最初の3日だけだった。その後知らない間にサブスク（定期契約）になっていて、後日5万円の請求が届いた》
これは国民生活センターに寄せられたスマホアプリでのトラブル事例だ。ほかにも、ダイエットアプリ経由でLINEグループに誘導され、商品購入のために5万円を振り込んだ直後に、連絡が途絶えたケースもある。このようなアプリをきっかけとしたトラブルは後を絶たない。
「個人情報を抜き取ったり、意図しない課金が発生したり、容量が重すぎて支障をきたすアプリなどを『有害アプリ』と呼びます」
こう話すのはITジャーナリストの鈴木朋子さんだ。
有害アプリは2つに分けられる。一つは「品質が粗悪なアプリ」。これをインストールするとスマホの動作やバッテリーに悪影響を及ぼし、充電の減りが異常に早くなったり、動作が極端に遅くなることもある。そしてもう一つは「悪意を持って作られたアプリ」。巧妙な仕組みで、利用者に意図せず課金をさせたり、個人情報を抜くものだ。
特に深刻な被害を招きやすいのは後者だ。一見すると問題がないように装いながら、利用者の不注意を狙って、気づかぬうちに被害を発生させる危険性が高い。
「さらに最近は、アプリからLINEやSNSでの個人的なやりとりへ誘導し、そこから投資詐欺やロマンス詐欺、高額請求へと発展させる手口が急増しています。アプリストアの審査強化もあり、アプリ単体での詐欺は減りましたが、その半面、このような間接的な『誘導型詐欺』が目立つようになりました。特に50代以降の被害が増えているため、注意が必要です」（鈴木さん、以下同）
■SNS型詐欺による被害総額は、過去最高となる1272億円!!
警視庁の発表によれば、令和6年のSNS型投資詐欺の認知件数は、前年の約1.8倍に増加。SNS型ロマンス詐欺も前年の約1.4倍と大幅に増えている。そして、これらのSNS型詐欺による被害総額は、過去最高となる1千272億円にも達した。アプリをきっかけとした詐欺事件や不当な高額請求については、警察庁や消費者庁も相次いで注意を呼びかけている。
「『怪しいアプリは入れたりしないから、自分は大丈夫』と思いがちですが、中高年世代で特に多いのは、スマホの画面に突然表示された広告を消そうとして、よくわからないままボタンを連打し、結果的に有害アプリをインストールしてしまうケースです。また、表示された広告の『×』や『閉じる』ボタンが極端に小さく、画面を閉じようとして誤って広告を開き、そのまま有害アプリをダウンロードしてしまうこともあります」
さらに「アプリを入れないと、データが全部消える」といった虚偽の警告メッセージで不安をあおり、アプリをインストールさせる悪質な広告も確認されている。
「有害アプリをインストールしてしまうと、深刻なリスクにさらされます。たとえば、カメラや位置情報機能が勝手に起動され、個人情報を不正に収集される危険性です。さらに、入力フォームで個人データを抜き取られ、知らないうちに有料サービスや課金システムに同意させられてしまうケースも少なくありません」
