「11月10日、国立がん研究センターの調査で、がんの10年生存率が過去最高の58.9％だったことが明らかになりました。2人に1人が罹患するといわれているがんですが、医療の発達により生存率は上昇傾向が続いています」
こう語るのは『がんになったら知っておきたいお金の話』（日経メディカル開発）の著書もある“看護師FP”の黒田ちはるさん。
「一方で、療養期間が長引けば治療費がかさんだり、仕事に影響が出て収入減につながるケースもあります。闘病が長期戦になることも想定して、健康なうちから『がんとお金』の問題を考えなければなりません」
医療ガバナンス研究所理事長で内科医の上昌広さんも、がん治療が発展すると同時に、治療費も増加傾向にあると指摘する。
「治療が長期化すれば定期検診を受ける回数も増えます。しかし画像診断においては、自己負担額が数百円程度のX線検査ではなく、精度の高い数千円のCTやMRIが主流になってきました。さらに転移を確認するため、1～3万円のPET検査も増えています。治療薬においても、1回10万円以上もするような抗がん剤が次々に開発されている。こうした医学の進歩が“高額化”につながっているのです」
