暮らし

トマト、なす、きゅうり。夏野菜がおいしくなる時季だが、これから旬を迎える野菜の価格は、昨夏以上の高騰が予想されている。「昨年の夏野菜が平年より2～3割ほど価格上昇したのは、記録的な猛暑による『生育不良』が主な原因です。夏野菜の最高限界（生育限界）温度は35度とされており、暑さに強い野菜でもうまく育たず、屋外の畑で育てる露地栽培はほぼ壊滅状態に。また、酷暑により生産者の労働効率が大きく低下したことも

「泳いでいるときのクリクリした瞳がかわいい♡」秋田県にある男鹿水族館GAOで昨年12月4日に生まれた、ホッキョクグマの「モモ太」が元気いっぱいに泳いでいる姿を見た来館者たちの歓声があがる。「泳ぎ始めるまでに時間がかかったこともあり少し慎重派かなと思いましたが、最近はおもちゃをめがけてプールに飛び込んだりと、だんだん活発になってきましたね。生まれたときは“体が少し小さいかな？”と思っていましたが、順

まだ5月ですが、熱中症が増えています。5月4～10日の熱中症による救急搬送者は、昨年同時期の1.8倍となる454人にのぼりました。気象庁によると、今夏は全国の7～14地点で40度以上の「酷暑日」になるようです。猛暑がまたやってきます。猛暑で怖いのは熱中症です。予防にはエアコンが欠かせませんが、問題は電気代の値上がりです。4月は国の電気補助金が切れ、大手電力は全社で値上げしました。5月は再生可能エネ

「私たちは、8歳と6歳の2人の子どもがいる4人家族。もともとは浪費家で、子どもが生まれるまで貯金はゼロ。妊娠をきっかけに『このままではまずい』と一念発起し、節約を開始。6年半でついに2千万円を貯めました」そう話すのは、Instagramで節約や貯金のノウハウを発信し、『時間もお金も育てる暮らし方』（扶桑社）の著書がある主婦のあにかさん（42）だ。あにかさん夫婦は共働きで、夫が手取り28万円、あにか

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「以前は1週間分をまとめ買いして約1万円でしたが、最近は1万5000円近くに。値上がり続きで買い物がつらいです」（50代主婦）『女性自身』の読者からは、物価高を嘆くそんな声が。それもそのはず、2026年2月の消費者物価は2020年より12.2％も上がっているのだ（総務省）。また、イランでの軍事衝突もあり、さらなる物価高騰の脅威が迫っている。2026年の春闘では、連合（日本労働組合総連合会）の傘下組

「投資といっても、一獲千金を目指すとか、値動きの激しい株式投資にトライする必要はありません。最初はリスクが低く安心できるものから始めるといいでしょう」そう話すのはファイナンシャルプランナーの高山一恵さん。数ある金融商品の中でも、株式投資や株式投資信託と比較して相場変動などによる値動きがない点で低リスクの「固定利回りの資産運用Funds」をすすめている。ファンズ株式会社が運営するFundsは広く一般

スマホ決済の普及で大流行している「ポイ活」。買い物のたびにポイントが貯まり、まとまった数になるとほしいものと交換できる。その喜びのため、特定の決済サービスを積極的に利用し、ポイント獲得にいそしむ活動のことだ。知らぬ間に貯まればベストだが、ポイ活そのものが目的化し、多大な時間と労力が注がれているとしたら……。それが企業側の狙いであれば、私たちはぶら下げられたニンジンを追いかける「操り人形」となってい

スマホ決済の普及で大流行している「ポイ活」。買い物のたびにポイントが貯まり、まとまった数になるとほしいものと交換できる。その喜びのため、特定の決済サービスを積極的に利用し、ポイント獲得にいそしむ活動のことだ。知らぬ間に貯まればベストだが、ポイ活そのものが目的化し、多大な時間と労力が注がれているとしたら……。それが企業側の狙いであれば、私たちはぶら下げられたニンジンを追いかける「操り人形」となってい

4月から自転車の信号無視や一時不停止、運転中の“ながらスマホ”などの交通違反に「青切符（交通反則通告制度）」が導入され、1カ月がたちました。以前は自転車の違反者にも「赤切符」が発行されていました。ですが、赤切符は刑事手続きを経て、有罪になれば罰金や拘禁刑が科せられ前科が付くもの。軽微な危険運転までは対応できませんでした。そこで4月以降は、酒酔い運転など特に悪質で危険な違反は赤切符、それ以外は青切符

イラン情勢の悪化を背景に、原油の供給不安やナフサを使った商品の価格高騰が懸念されている。食品も2026年は1～7月までの累計5千729品目が値上げ、家計の食費は15％以上の支出増になりそうだ。総務省の家計調査によると、5人家族の1カ月の食費は平均11万2千19円。外食費を除くと9万560円というなか、5人家族で、月の食費を3万円台に抑えているのが、節約生活スペシャリストの三木ちなさん（36）だ。「

このたび『女性自身』の誌面ほかさまざまな場面、媒体での活躍を期待できるオリジナルキャラクターのデザイン画を募集いたします。募集期間は数カ月程度を予定しており、応募の状況によって、みなさまからお寄せいただいた作品から優秀作品を選抜して誌面への掲載などを予定しております。募集の締め切り時期などにつきましては、あらためて誌面にて告知いたします。■募集キャラクターのコンセプト・人生100年時代に寄り添う「

不動産価格が高騰しています。1月1日時点の土地の価格を表す「公示地価」は、住宅地の全国平均が前年より2.1パーセント、5年連続の上昇です（2026年3月、国土交通省）。また、2025年度の新築マンション価格は首都圏の平均で約9千400万円、東京23区では1億3千800万円にのぼります（2026年4月、不動産経済研究所）。“不動産バブル”が疑われる状況です。そんななか、住宅ローンの負担を抑える「残価

現在、ドリームジャンボ1等・前後賞合わせ5億円とドリームジャンボミニ1等・前後賞合わせ1億円が5月30日まで発売中だ。このドリームジャンボミニで、大きな記録がかかっている売り場がある。それが2025年サマージャンボミニ以降、4つのジャンボミニで1等が出ていて、今回のドリームジャンボミニで1等が出れば、5大ジャンボミニ連続1等いわゆる“グランドスラム”が達成となる静岡県「サントムーン柿田川チャンスセ

ゴールデンウィーク（以下、GW）も中盤に差し掛かり、各地のイベントの模様や混雑の様子が報道されている。とはいえ、この物価高だ。特別な予定を入れていないという人も多いだろう。実際、株式会社インテージが実施した今年のGWに関する調査でも、「予定なし」と回答した人が41.2％と前年から増加。具体的な過ごし方を問う項目では「自宅で過ごす」と回答した人が35.1％にものぼった。しかし、せっかくの長い連休。出

「母さん、大丈夫？」隣に座る妻をやさしく気遣いながら取材に答えてくれたのは、岡山県在住の真吾さん（55）。彼の人生は妻のかおりさん（55）が50歳の若さで『若年性アルツハイマー型認知症』と診断された日から一変した――。真吾さんはトラックドライバーとして勤務する傍ら、SNSを発信。TikTokのフォロワー数は12万人を越え、朝の情報番組『DayDay.』（日本テレビ系）でも特集されるほどの注目の“発

2025年は、パートやアルバイトで働く妻たちにとって大転換期となった。「夫の扶養の範囲内で働いていた妻たちの所得税の非課税枠が103万円から160万円に引き上げられました。わたしのところにも、『これからどのような働き方をしたらいいのか？』といった相談がよく来るようになりました。老後資金など、将来のライフプランの計画を立て、夫婦で働き方を考えることをおすすめしています」そう語るのはファイナンシャルプ

2025年は、パートやアルバイトで働く妻たちにとって大転換期となった。「夫の扶養の範囲内で働いていた妻たちの所得税の非課税枠が103万円から160万円に引き上げられました。わたしのところにも、『これからどのような働き方をしたらいいのか？』といった相談がよく来るようになりました。老後資金など、将来のライフプランの計画を立て、夫婦で働き方を考えることをおすすめしています」そう語るのはファイナンシャルプ

賃貸住宅で、最近「定期借家契約」が増えています。定期借家契約とは、契約期間を2年などとあらかじめ決めて、期間が過ぎたら契約は終了するというもの。更新や途中解約は原則できませんが、期間後に大家と借り手が合意したら、新たな契約として再契約できます。いっぽう従来の「普通借家契約」は借り手が強く守られた契約です。2年ごとなどに更新がありますが、大家は正当な理由がない限り更新を断れません。借り手が住みたいと

食品高騰の波が家計を直撃している。2月6日に総務省が発表した家計調査では、2025年の4人世帯の食費平均は月約10万3000円で、前年から約7000円も上昇。食費が膨らみ続けるなかで心強い味方が、大手スーパーが独自に生産・流通しているプライベートブランド（PB）商品だ。「大手メーカーより1～4割ほど安価なことが多く、食材を“PBに替えるだけ”で食費節約に大きく貢献します」そう話すのは、国内外のスー

年度替わりをむかえる3月中旬から4月上旬にかけては、進学や就職、人事異動などに伴う引っ越しのピーク。しかし、今シーズンは例年とは様子が異なるようで……。「トラックドライバーの働き方改革（残業規制）の“2024年問題”の影響に加え、人件費や燃料代の高騰で引っ越しの料金が上昇しています。繁忙期以外の5月～1月と比べて2～3倍もの価格に跳ね上がるケースも。今シーズンはそこからさらなる料金高騰が予測されて

健康のため、ダイエットのため、「新年度を機に、春からスポーツジムに通おう」と思っている人も多いだろう。ただ注意しないと、思わぬトラブルに巻き込まれることもある。国民生活センターには、スポーツジムでのトラブルに関する相談が多く寄せられている。2025年度は1月末時点の相談件数が5千359件。前年同期の3千988件から1.3倍に増加している。弁護士法人・響所属の古藤由佳弁護士は次のように警鐘を鳴らす。

「東京都内の賃貸物件の家賃は、この1年だけを見ても、1割ほど上昇しています」こう話すのは、東京都港区の不動産会社・アプロウドの代表・榮德圭之輔氏。実際、賃貸住宅専門サイトを確認すると、5年前には9万円弱だった東京23区のワンルーム（30平方メートル以下）の平均家賃が、今年は大台をはるかに超えて約10万7000円に。ファミリー向け物件（50～70平方メートル）にいたっては、およそ19万円だったのが2

「昨年3月、自宅でトイレに行こうと思ったら転倒して右の大腿骨を骨折したんです。救急車で大学病院に運ばれて2週間の緊急入院。その影響で抗がん剤の治療計画が延びてしまいました。抗がん剤の効果が薄れてしまい、腫瘍マーカーの数値がどんどん上がっていって、昨年11月はじめに主治医から“がんが転移し始めた”“このままでは厳しい”と言われて……。だから初めて、遺言を残すことにしたんです」神妙な表情で本誌にそう語

最長50年、80歳まで借りられる住宅用の「50年ローン」が注目を集めています。背景にあるのは、住宅価格の高騰です。2025年に販売された新築マンションは全国平均価格が約6千600万円。9年連続で最高値を更新中です（不動産経済研究所）。特に東京23区の新築マンションは1億3千万円超。一人の収入で組む「単独ローン」では購入できない人が多く、共働きの夫と妻がそれぞれローンを組む「ペアローン」で借入額を増